公共施設にも蓄電池を！避難したときにも安心 － 家庭用蓄電池の一括見積もり・価格比較サービス【エコ発蓄電池】

大きな災害が発生すると、住んでいる家が被災してしまうと避難所に避難する必要があります。避難場所として挙げられる多くが、学校の体育館や公民館でしょう。

学校や公民館だけでなく、寺院や協会などの宗教施設や老人ホームや保育所などの福祉施設なども避難所として使える可能性があります。

災害時の避難所としても使える学校や公民館

上記でも紹介したように学校や公民館は災害時の避難所としても使える施設となっており、もしもの時は避難することができます。

しかし避難所に行ったとしても、必ずしも快適な環境が整っているとは限りません。

避難所の収容人数は3.3平米当たり2名と計算されているため、そこまで広いというわけではないことがわかります。

広さに関しては仕方ないという部分はありますが、それ以外にも空調がなく、夏や冬は暑さ・寒さ対策をしておかなければならないのです。

また電気が使えない可能性もあるので、不便に感じることは多いはず。実際に東日本大震災では、避難所では近所から毛布を借りて、寒さを凌いだという情報もありました。

もちろん電気が使えないので暗いですし、避難所も被災しているので、ガス管などが破裂していないかどうかも警報機が鳴らないのでガスが使えるかどうかも分かりません。

そのため避難所といえど、快適に過ごせるわけではないのです。それを防ぐためにも避難所にも蓄電池が必要だと言えるでしょう。

学校に蓄電池を導入する事例も増えている

(画像引用：大和ハウス「環境エネルギー事業事例紹介：学校」より)

近年日本では、地震や大雨による洪水などで多くの災害が発生しています。

そうなると、学校や公民館に避難しますが、その際に上記のように電気などが使えない可能性もあるのです。

東日本大震災や熊本地震の影響もあったためか、現在では学校などでも太陽光発電と蓄電池を導入するところが増えています。

実際にさいたま市では、2013年～2015年に市立の152校(小学校93校、中学校54校、高等学校5校)に太陽光発電システムと蓄電池を導入していました。

このように行政と協力して学校でも太陽光発電システムと蓄電池を導入しているのです。

その他にも専門学校などにも太陽光発電と蓄電池のシステムを導入されており、非常時にも電気が使えるようにしています。

文部科学省も推進している

この動きは文部科学省も推進しており、文部科学省のホームページにも記載があります。

今後も小学校や中学校、高校にも太陽光発電システムや蓄電池の導入が増えていくかもしれませんね。

そうすれば電力は賄えるので、電気は使えますし、空調も使える可能性は高くなります。

少しでも電気が使えれば避難所での生活もマシにはなりますし、普段の学校の生活にも役立つでしょう。

産業用蓄電池の導入を検討してみてはいかが？

今回は学校や公民館にも蓄電池が導入されれば避難所としても安心できるという話をしました。

学校施設は文部科学省の推進もあり、蓄電池の導入も進んでいます。全国でこの動きが広まれば、大きな災害があっても、避難先で必要最低限の電気を賄うことはできるでしょう。

現在では多くの企業が災害に陥った際の対策を行っています。今後公共施設にも広がっていくでしょうから、今のうちから蓄電池を導入するのもおすすめ。

興味があるという方は蓄電池の無料の一括見積りをしてみてはいかがでしょうか？当サイトでも一括見積もりをしているので、ぜひお問い合わせください。

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