【最新版】家庭用蓄電池とは?その全てがわかる!知りたい情報を完全網羅!
公開日:2020/04/02 | 最終更新日:2022/10/17

2019年11月以降、住宅用太陽光発電の「卒FIT」が始まり、また近年、「豪雨や台風・自身などといった台風」などの自然災害も多発し多くの停電を引き起こしています。 こうしたことから、エコ発蓄電池には以下理由の「お問い合わせ」や「一括お見積もり」を頂くことが大変多くなっています。
- 卒FITを迎えるので自家消費を効率化したい
- 災害時の備えにしたい
- 太陽光発電を屋根に設置するので、蓄電池と連携したい
このページをご覧の方も、まさにこうした理由から蓄電池の導入を検討されているのではないでしょうか? ここではそういった方に向けて蓄電池に対する知識をより深めてもらう為に、これを読めば蓄電池の全てがわかるよう質問の多いワードをまとめて掲載しています。是非導入時の参考になさってください。
目次
家庭用蓄電池とは?
家庭用蓄電池とは太陽光パネルで発電した電気、または電力会社から購入した電気を一時的に溜めたり使用したりを繰り返すことが出来る充電池の名称です。
家庭用蓄電池は災害時のバックアップ電源にとどまらず、今や住まいのゼロエネルギー化を推し進めるための重要な電源装置としても認知がすすんできています。
実際、世界的な蓄電池の市場は2025年に2,407億円規模になるとの見方もあり、市場規模は2015年対比で5倍にまでに膨らむとの予測もあります。
特に日本ではFIT制度の買取期間終了が2019年11月から始まりました。これを「2019年問題」「卒FIT」と呼んでいますが、そうした方の多くが蓄電池の導入で「電力の自給自足 = 自家消費」ヘとシフトすることが見込まれています。
また、新たに太陽光発電を設置するご家庭も合わせて蓄電池を設置する家庭が増えていることからも、日本においても家庭用蓄電池の需要は増加の一途をたどっています。

なぜわざわざ家庭用とついている?
蓄電池はその容量によってどれくらいの電気を蓄えることが出来るのかが異なってきます。また、容量が大きくなるにつれ本体も大きく、価格も高額になります。
オムロンやシャープなど多くのメーカーから蓄電池が販売されていますが、みなさんが目にする蓄電池はほとんどのものが15kWh以下のものと考えて差し支えないでしょう。
これより大型のものは設置スペース・金額からも家庭に導入するのは現実的ではないため、15kWhより大型のものは産業用、それ以下を家庭用として考えてもらえばよいかと思います。
蓄電池について詳しくは以下をご確認ください。
蓄電池とは?どんな仕組みで電気を貯めることができる?
家庭用蓄電池の主な種類
家庭用蓄電池として使われている蓄電池には、大きく分けると定置式蓄電池と移動式蓄電池に分かれます。
定置式蓄電池
定置式蓄電池とは据え置き型の蓄電池のことで、移動式蓄電池とは違って所定のスペースを確保した上で蓄電池を設置します。
また定置式蓄電池は災害時の非常時にもバックアップ電源としても勿論使えますが、本来の目的は電気料金を削減し、また生活で使用する電力を極力創エネで賄えることを前提にした“創エネ機器”としての役割を持たせています。そのため“スマートハウス”に無くてはならない“創エネ機器”が定置式蓄電池といえます。
種類はどんなものがあるの?
“創エネ機器”としての役割がある定置式蓄電池は、当然ながら容量に余裕があるものが多く、家庭用蓄電池でも6.6kWhや7.8kWh(またそれ以上)といった大容量のものが多くなります。
また電池の種類には色々ありますが、主に使われているのが急速充電できるリチウムイオン電池です。現在流通している定置式蓄電池は、ほとんどの機種でリチウムイオン電池が採用されています。一般的に定置式蓄電池が高価なのは容量もありますが、リチウムイオン電池が採用されているからだともいえます。
移動式蓄電池
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(引用:シャープ「移動可能型ソーラー充電スタンド<LN-CB1AA>」ニュースリリース)
移動式蓄電池とは、読んで字のごとくで“ポータブル式”蓄電池ともいわれており、用途としては「非常用」あるいは「緊急時の一時利用」として使われています。東日本大震災時にいち早くテレビ等で取り上げられたのも、大型のスーツケースのような移動式蓄電池だったことを覚えている方も多いことでしょう。
ただ、移動式蓄電池は災害時の非常用途としては適していますが、日常的に使う蓄電池としては容量の不足感は否めません。ハウスメーカーが推し進めているスマートハウスには、移動式蓄電池ではなく定置式蓄電池を揃える必要があるでしょう。
種類はどんなものがあるの?
移動式蓄電池は災害時の非常時に使う前提で製造されていますから、何より低価格であることが求められます(といっても数十万円はします)。ただ最近ではより軽量な移動式蓄電池や、複数台接続することで容量の拡大ができるものも登場しており、移動式蓄電池のバリエーションも確実に広がっています。
各蓄電池メーカーの製品についてはこちらをご覧ください
蓄電池メーカー別の製品価格・容量・機能比較一覧蓄電池の価格の相場や設置費用について
家庭用蓄電池の価格は一般的に広く普及しているリチウムイオン蓄電池で、20万円/kWh前後と言われており、一戸建ての住宅で設置費込みだと、平均で120万円前後となります。
家庭用蓄電池の導入で発生する主な費用は下記の通りです。
- 本体価格
- 設置費用
- 電気系統の工賃
本体価格ばかりに目を向けられる場合も多いようですが、これら3つのトータルコストがいくらになるかが重要なポイントになってきます。
蓄電池の価格や設置費用について詳しくは以下の記事をご確認ください。
【家庭用】蓄電池の価格・相場・設置費用の全てがわかる!
蓄電池設置の際の国の補助金
家庭用蓄電池を設置するご家庭は、申請をすれば国からDER補助金を受け取ることが出来ます。
補助金の上限額は3.7万円 / kWh、もしくは※5.2万円 / kWh(初期実効容量ベース)いずれも、設置費・工事費の1/3以内となっています。
また、2022年度は家庭用蓄電システム目標価格が設定されており、設備費+工事費・据付費全て合わせて15.5万円/kWhなので、蓄電池1kWhあたり15.5万円以下のコストで行う工事しか対象にならないため、例えば5kWhの蓄電池の設置工事であれば、77.5万円以下の工事費用が対象というわけです。
DER補助金について詳しく知りたい方は以下の記事で説明しています。
2022年度の家庭用蓄電池の補助金の申請条件や補助金額を徹底解説!2023年度の最新情報も!
地方自治体の蓄電池補助金
国の補助金だけでなく、各地方自治体からもそれぞれ独自の蓄電池設置に対する補助金が公募されています。
国の補助金と合わせて受け取ることが出来るものも多いので、補助金を利用して蓄電池を設置したい方は必ず自分が住んでいる都道府県や市区町村の補助金を確認しておきましょう。
以下に各自治体の補助金について全て網羅したページがあるので、参考にしてみてください。
家庭用蓄電池を設置するメリット・デメリット
次にこれから家庭用蓄電池を導入するに当たって、蓄電池システムのメリット・デメリットについてまとめておきます。
家庭用蓄電池のメリット
まずはメリットからです。
家庭用蓄電池を設置するとどのような点でおすすめなのか、利点などを見ていきましょう。
災害時に電気が使える
大規模な地震などの災害時、広域にわたって停電が発生した場合でも、家庭用蓄電池があれば緊急時には充電しておいた電力を十分に活用できます。このことは、やはり一番のメリットではないでしょうか。
ピークカットによる基本電気料金削減
家庭用蓄電池の導入により、ほとんどの家庭では電力契約に実量制を選ぶことになるでしょう。そうなると、蓄電池を用いて負荷電力を平準化する(ピークカットする)ことで、電気の基本料金を削減できるでしょう。
料金の安い深夜電力を充電、昼間に利用(放電)することで電気料金削減
また時間帯別の電力契約を選ぶことで、家庭用蓄電池は料金の安い深夜電力で充電し、日中に放電できますので、電気料金を確実に抑えられます。
太陽光発電との併用で更にエコロジカル
以上のことは家庭用蓄電池単体でも可能ですが、太陽光発電を連携することでさらに電気料金の削減が期待できます。
まだ太陽光発電と蓄電池を両方とも導入をされてない方は、蓄電池単体のみと太陽光発電と蓄電池セットで購入した場合の返済プランや、メリットデメリットを比較してみてもいいでしょう。エコ発蓄電池は太陽光発電と蓄電池セットでの一括見積もりも可能です。お気軽にお問い合わせ下さい。
FITが終了した家庭で、蓄電池の導入はよりエコロジカルな選択になり得る
FITが終了し売電ができなくなった場合でも、家庭用蓄電池などの「創エネ機器」はエコロジカルな選択になり得る可能性を、今後十分秘めています。
2019年11月から、先行して始まった余剰太陽光発電の買取制度10年という満期を迎え、現在の固定価格買取制度での売電が順次終了していきます。これを世間では「2019年問題」や「卒FIT」と呼んでいますが、卒FIT後も蓄電池を併用した自家消費でも大きく電気料金の削減を見込めるでしょう。
V2Hを後付けで設置できる
2022年はEV元年と呼ばれるほど、日本国内のメーカーから新型の電気自動車が続々と登場します。トヨタ社がガソリンモデルとして販売している現行の車をEV化するという大々的なニュースも話題となりました。
また、韓国最大手の現代自動車(ヒョンデ)も12年ぶりに日本進出をしたかと思えば、販売する車両は純正のEVとFCVとなっており、今や世界的となったEV販売促進の動きはとどまるところを知りません。
蓄電池はV2Hシステムと連携させることが出来ます。このV2Hシステムというのは、ビークルトゥホーム(Vehicle to Home)といって、EV(電気自動車)やPHV(プラグインハイブリッド車)にバッテリーとして搭載されている電池があり、そこに蓄えられている電力を流用し自宅の家庭で使用することができるシステムの総称です。
V2Hと蓄電池が連携されれば、電気自動車のバッテリーを蓄電池に、蓄電池に溜めた電気を電気自動車に相互に送ることができるようになります。災害対策がさらに盤石なものとなるのです。
また、V2H機器の充電時間は家庭用のコンセントよりも短いという大きなメリットもあります。蓄電池とV2Hを利用すれば、電気自動車を使った生活もより快適なものとなるのです。
家庭用蓄電池のデメリット
次は家庭用蓄電池のデメリットと注意点について見ていきます。
どのようなデメリットがあるでしょうか。
コスト負担
家庭用蓄電池はポータブルな移動式蓄電池から、より本格的な定置式蓄電池まであります。ただ非常時のことを考え、一定以上の容量を求めた場合、定置式家庭用蓄電池を選択することになるでしょう。
そうなると家庭用蓄電池の導入には少なくとも160万円ぐらいのコストを覚悟しなければならず、現状ではとても元を取れるものではありません。
経済性とエコロジーは常に矛盾します。蓄電池に限ったことではありませんが、このことはまず理解しておく必要があるでしょう。
家庭用蓄電池単体での補助金制度は将来的に縮小する?!
2018年度は蓄電池単体の補助金は予算化されず、ZEH(ゼッチ:ネットゼロエネルギーハウス)関連の補助事業として家庭用蓄電池も補助対象となっていました。
2019年度や2020年度は国からの補助金として「SII/環境共創イニシアチブ」から「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業比補助金」として蓄電池単体設置でも補助金が出ていましたが、2021年度のDER補助金は、太陽光発電と蓄電池をセットで新規導入する世帯が対象となり、徐々にその対象の幅が狭くなりはじめています。

寿命があるため永遠には使えない
家庭用蓄電池には寿命があり、およそ10年(4000サイクル)で蓄えることの出来る電気が元の容量の7割から9割程度まで減少するといわれています。
※2020年以降、クレイ型の蓄電池など新型の蓄電池が続々と誕生しており、その耐用年数は増加傾向にあります。
蓄電池の寿命に関して詳しくはこちら
蓄電池の寿命と容量の関係は?家庭用なら長寿命!
設置スペースを事前に考慮しなければならない
それほど大きなスペースが必要なわけではありませんが、それでも定置式蓄電池を選ぶと、それなりのスペースが必要となります。 特に敷地に余裕のない都市部では、設置スペースを事前に考慮しておくほうが無難です。
また、蓄電池は容量によって重量も増加するため、屋外設置では基礎工事が必要になることもあり、その場合、工事費用が高くなることもあります。
2022年現在、壁設置型の登場や蓄電池の小型化などで、よほど大きな容量の蓄電池を設置でもしない限り、設置スペースがないということはないでしょう。(基本的に室内設置型がオススメです。)
蓄電池の設置に関して詳しくはこちら
蓄電池はどんな場所にでも設置できる?向き不向きはある?
ダブル発電になると売電単価が下がる
これはデメリットというより注意点といったほうが良いかもしれませんが、家庭用蓄電池は謂わゆる“ダブル発電”になると通常より売電単価が下がります。
ダブル発電とは簡単にいうと、家庭用蓄電池などの創エネ機器を導入することで太陽光発電の売電量が“押し上げられる”ことを言います。
つまり純粋な太陽光発電のみでつくられた電気ではなく、創エネ機器(蓄電池の他にもエネファームやエコウィルなども含む)でつくられた電気も売電するため、電力会社からすれば“電気ロンダリング”に当たると解釈できます。
現在では太陽光発電と連携した家庭用蓄電池は、電気ロンダリングができないようになっているか、余剰電力分を売電し始めると蓄電池からの放電はストップし、蓄電池の電力は売電に回らないように作動するものもあります(押し上げ効果なし、“シングル発電”ともいう)。
何れにしても、ダブル発電を「選択する・しない」はユーザーの任意です。ただし、ダブル発電を選択すると、通常より売電単価が下がることだけは押さえておく必要があります。
蓄電池導入のメリットやデメリットについてはこちらで詳しく紹介しています。
家庭用蓄電池の導入メリットとデメリット
蓄電池の選び方
蓄電池は多くの製造販売メーカーから数多くのものが販売されており、その性能は当然ながら機種によって異なります。
新しければ良いというものではありませんが、毎年のように蓄電池の新作が出ている現在の状況を考えると、自分がこれが良いと思っていても、業者やメーカーからその家庭に合ったオススメのものを提示してくれるので、実際のところそこまで気にする必要はありません。
それより何より、大前提としてこれだけは押さえておかなければならないというポイントがあります。
蓄電池購入時の選定ポイントは下記のとおりです。
- 使用可能サイクル
- 蓄電容量
- 定格出力
- 保証内容
この4つのポイントを押さえた上で、見積もり時に業者やメーカーと相談することで、必然的に最適な蓄電池を選ぶことが出来ます。
もっと詳しい選び方をお探しの方は以下の記事をご確認ください。
蓄電池の選び方【価格?容量?メーカー?】
まとめ
近年は毎年のように異常気象による災害が起きており、2021年に関して言えば例年と同じような線状降水帯による豪雨の被害に加え、数十年ぶりに梅雨入りが早まるといった現象が起きました。その結果として海水温が下がり、台風が発達しにくい状況にはなったので、2020年のような歴史的な勢力の台風が日本を襲うということはありませんでした。ただ、やはり豪雨や台風・地震の被害による大規模停電などはいつでも起こりうるものだという認識を持っておかなければなりません。 蓄電池の様々なメリット・デメリットは上述しましたが、こうした災害時の非常用電源として活用できるのは非常に大きなメリットであるといえます。
また、2021年度からは蓄電池の購入には国からの補助金『DER補助金』や各地方自治体独自の補助金が新たに用意され、太陽光発電の導入補助金については縮小傾向にあり、今回も蓄電池と太陽光発電をセットで導入する場合に限り補助金が出たという事実を考えると、蓄電池の普及が着実に進んでいるがゆえに、いよいよ国からの補助金が出なくなる時期が近づいてきたのではないかとも思います。
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