【最新版】家庭用蓄電池の全てがわかる!メリットとデメリットとは? - 家庭用・住宅用・産業用蓄電池の価格比較・無料見積もりサイト - エコ発蓄電池

【最新版】家庭用蓄電池の全てがわかる!メリットとデメリットとは?

家庭用蓄電池とはどんなもの?導入メリットとデメリットは?

2019年は太陽光発電の「卒FIT」が始まり、また夏場には「台風」や「豪雨」などの自然災害も多く発生しました。 こうしたことから、エコ発蓄電池には以下理由の「お問い合わせ」や「一括お見積もり」を頂くことが大変多くなっています。

  • 卒FITを迎えるので自家消費を効率化したい
  • 災害時の備えにしたい
  • 太陽光発電を屋根に設置するので、蓄電池と連携したい

このページをご覧の方も、まさにこうした理由から蓄電池の導入を検討されているのではないでしょうか? ここではご家庭へ蓄電池を導入する際のメリット・デメリットをまとめましたので、是非導入時の参考になさってください。

家庭用蓄電池とは?

二次電池や充電式電池とも呼ばれる、電気を蓄えて繰り返し使える化学電池の全てを蓄電池と呼びます。

元来、電気は発電するよりも蓄えることが難しいとされており、もちろんそれは、太陽光発電の電気においても同様でした。 しかし東日本大震災を契機に、災害時の停電や電力不足時の非常用電源として電気を蓄えることの出来る「蓄電池」に注目が集まる事となりました。

他方では、ゼロエネルギー住宅のひとつとして住宅業界では「スマートハウス」の導入が叫ばれるようになり、ここでも電気の自給自足を効率化できる大容量の蓄電池システムに関心が高まっています。

家庭用蓄電池は災害時のバックアップ電源にとどまらず、今や住まいのゼロエネルギー化を推し進めるための重要な電源装置としても認知がすすんできています。

実際、世界的な蓄電池の市場は2025年に2,407億円規模になるとの見方もあり、市場規模は2015年対比で5倍にまでに膨らむとの予測もあります。

特に日本ではFIT制度の買取期間終了が2019年11月から始まりました。これを「2019年問題」「卒FIT」と呼んでいますが、そうした方の多くが蓄電池の導入で「電力の自給自足 = 自家消費」ヘとシフトすることが見込まれています。

こうしたことから日本においても家庭用蓄電池の需要は増加の一途をたどっています。

なぜわざわざ家庭用とついている?

蓄電池はその容量によってどれくらいの電気を蓄えることが出来るのかが異なってきます。また、容量が大きくなるにつれ本体も大きく、価格も高額になります。

オムロンやシャープなど多くのメーカーから蓄電池が販売されていますが、みなさんが目にする蓄電池はほとんどのものが15kWh以下のものと考えて差し支えないでしょう。

これより大型のものは設置スペース・金額からも家庭に導入するのは現実的ではないため、15kWhより大型のものは産業用、それ以下を家庭用として考えてもらえばよいかと思います。

家庭用蓄電池の種類

家庭用蓄電池として使われている蓄電池には、大きく分けると定置式蓄電池と移動式蓄電池に分かれます。ここでは2種類の蓄電池について解説していきます。

定置式蓄電池

定置式蓄電池とは据え置き型の蓄電池のことで、移動式蓄電池とは違って所定のスペースを確保した上で蓄電池を設置します。

また定置式蓄電池は災害時の非常時にもバックアップ電源としても勿論使えますが、本来の目的は電気料金を削減し、また生活で使用する電力を極力創エネで賄えることを前提にした“創エネ機器”としての役割を持たせています。そのため“スマートハウス”に無くてはならない“創エネ機器”が定置式蓄電池といえます。

種類はどんなものがあるの?

“創エネ機器”としての役割がある定置式蓄電池は、当然ながら容量に余裕があるものが多く、家庭用蓄電池でも6.6kWhや7.8kWh(またそれ以上)といった大容量のものが多くなります。

また電池の種類には色々ありますが、主に使われているのが急速充電できるリチウムイオン電池です。現在流通している定置式蓄電池は、ほとんどの機種でリチウムイオン電池が採用されています。一般的に定置式蓄電池が高価なのは容量もありますが、リチウムイオン電池が採用されているからだともいえます。

移動式蓄電池

(引用:シャープ「移動可能型ソーラー充電スタンド<LN-CB1AA>」ニュースリリース)

移動式蓄電池とは、読んで字のごとくで“ポータブル式”蓄電池ともいわれており、用途としては「非常用」あるいは「緊急時の一時利用」として使われています。東日本大震災時にいち早くテレビ等で取り上げられたのも、大型のスーツケースのような移動式蓄電池だったことを覚えている方も多いことでしょう。

ただ、移動式蓄電池は災害時の非常用途としては適していますが、日常的に使う蓄電池としては容量の不足感は否めません。ハウスメーカーが推し進めているスマートハウスには、移動式蓄電池ではなく定置式蓄電池を揃える必要があるでしょう。

種類はどんなものがあるの?

移動式蓄電池は災害時の非常時に使う前提で製造されていますから、何より低価格であることが求められます(といっても数十万円はします)。ただ最近ではより軽量な移動式蓄電池や、複数台接続することで容量の拡大ができるものも登場しており、移動式蓄電池のバリエーションも確実に広がっています。

家庭用蓄電池を設置するメリット・デメリット

最後に、これから家庭用蓄電池を導入するに当たって、蓄電池システムのメリット・デメリットについてまとめておきます。

家庭用蓄電池5つのメリット

まずはメリットからです。

家庭用蓄電池を設置するとどのような点でおすすめなのか、利点などを見ていきましょう。

災害時に電気が使える

大規模な地震などの災害時、広域にわたって停電が発生した場合でも、家庭用蓄電池があれば緊急時には充電しておいた電力を十分に活用できます。このことは、やはり一番のメリットではないでしょうか。

ピークカットによる基本電気料金削減

家庭用蓄電池の導入により、ほとんどの家庭では電力契約に実量制を選ぶことになるでしょう。そうなると、蓄電池を用いて負荷電力を平準化する(ピークカットする)ことで、電気の基本料金を削減できるでしょう。

料金の安い深夜電力を充電、昼間に利用(放電)することで電気料金削減

また時間帯別の電力契約を選ぶことで、家庭用蓄電池は料金の安い深夜電力で充電し、日中に放電できますので、電気料金を確実に抑えられます。

太陽光発電との併用で更にエコロジカル

以上のことは家庭用蓄電池単体でも可能ですが、太陽光発電を連携することで更に電気料金を削減できます(ただしイニシャルコストについて、元が取れるということではありません)。

【必見】太陽光発電と蓄電池はセットが当たり前!?
FITが終了した家庭で、蓄電池の導入はよりエコロジカルな選択になり得る

FITが終了し売電ができなくなった場合でも、家庭用蓄電池などの「創エネ機器」はエコロジカルな選択になり得る可能性を、今後十分秘めています。

2019年11月から、先行して始まった余剰太陽光発電の買取制度10年という満期を迎え、現在の固定価格買取制度での売電が順次終了していきます。これを世間では「2019年問題」や「卒FIT」と呼んでいますが、卒FIT後も蓄電池を併用した自家消費でも大きく電気料金の削減を見込めるでしょう。

卒FIT後も電気買取をおこなう事業者

卒FIT後に太陽光発電の電力を買い取る業者一覧

家庭用蓄電池5つのデメリット

次は家庭用蓄電池のデメリットと注意点について見ていきます。

どのようなデメリットがあるでしょうか。

コスト負担

家庭用蓄電池はポータブルな移動式蓄電池から、より本格的な定置式蓄電池まであります。ただ非常時のことを考え、一定以上の容量を求めた場合、定置式家庭用蓄電池を選択することになるでしょう。

そうなると家庭用蓄電池の導入には少なくとも160万円ぐらいのコストを覚悟しなければならず、現状ではとても元を取れるものではありません。

経済性とエコロジーは常に矛盾します。蓄電池に限ったことではありませんが、このことはまず理解しておく必要があるでしょう。

【家庭用】蓄電池の価格・相場・補助金の全てがわかる!
家庭用蓄電池単体での補助金制度は将来的に縮小する?!

2018年度は蓄電池単体の補助金は予算化されず、ZEH(ゼッチ:ネットゼロエネルギーハウス)関連の補助事業として家庭用蓄電池も補助対象となっていました。

2019年度は国からの補助金として「SII/環境共創イニシアチブ」から「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業比補助金」として38.5億円が予算化され、導入件数15,000件程度に交付されると見込まれています。

またこの他、各自治体からも省エネ・創エネ導入時の補助金として、蓄電池導入時に交付されるものがあります。 しかし、いずれも予算枠があることと、蓄電池の普及が進み低廉化によって打ち切られる可能性が大きいため、補助金利用を検討している場合はなるべく早くの導入が望ましいといえます。

2019年度の補助金に関してはこちらを御覧ください。

【2019年度】家庭用蓄電池の補助金の条件や金額【最大60万円OFF?】
寿命があるため永遠には使えない

家庭用蓄電池には寿命があり、およそ10年(4000サイクル)で蓄えることの出来る電気が元の容量の7割から9割程度まで減少するといわれています。

蓄電池の寿命に関して詳しくはこちら

蓄電池の寿命・耐用年数はどれくらいなのか?
設置スペースを事前に考慮しなければならない

それほど大きなスペースが必要なわけではありませんが、それでも定置式蓄電池を選ぶと、それなりのスペースが必要となります。 特に敷地に余裕のない都市部では、設置スペースを事前に考慮しておくほうが無難です。

また、蓄電池は容量によって重量も増加するため、屋外設置では基礎工事が必要になることもあり、その場合、工事費用が高くなることもあります。

ダブル発電になると売電単価が下がる

これはデメリットというより注意点といったほうが良いかもしれませんが、家庭用蓄電池は謂わゆる“ダブル発電”になると通常より売電単価が下がります。

ダブル発電とは簡単にいうと、家庭用蓄電池などの創エネ機器を導入することで太陽光発電の売電量が“押し上げられる”ことを言います。

つまり純粋な太陽光発電のみでつくられた電気ではなく、創エネ機器(蓄電池の他にもエネファームやエコウィルなども含む)でつくられた電気も売電するため、電力会社からすれば“電気ロンダリング”に当たると解釈できます。

現在では太陽光発電と連携した家庭用蓄電池は、電気ロンダリングができないようになっているか、余剰電力分を売電し始めると蓄電池からの放電はストップし、蓄電池の電力は売電に回らないように作動するものもあります(押し上げ効果なし、“シングル発電”ともいう)。

何れにしても、ダブル発電を「選択する・しない」はユーザーの任意です。ただし、ダブル発電を選択すると、通常より売電単価が下がることだけは押さえておく必要があります。

まとめ

2018年、2019年は日本各地を様々な災害が襲いました。その中でも豪雨や台風・地震の被害による大規模停電は皆さんの記憶に新しいのではないかと思います。 蓄電池の様々なメリット・デメリットは上述しましたが、こうした災害時の非常用電源として活用できるのは非常に大きなメリットであるといえます。

また、2019年度は蓄電池の購入には国からの補助金『SII「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」』や各地方自治体独自の補助金が用意されましたが、太陽光発電の導入補助金も普及が進むにつれ縮小していったことを考えると、補助金が豊富に活用できるタイミングで導入するのは一つの手だと考えられます。

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