【家庭用】蓄電池の価格・相場・設置費用の全てがわかる！ － 家庭用・産業用蓄電池の価格比較・無料一括見積もりサービス【エコ発蓄電池 】

近年、東日本大震災を始めとする大規模な災害に加えて、毎年のように猛威を振るっている台風や最近特に耳にするようになった線状降水帯の被害といった、多発する自然災害での停電対策として非常用電源としてのニーズが出てきたことにより、家庭用蓄電池の導入を検討する方も多くなってきました。

皆さんは、一体蓄電池がどれくらいの金額で販売されているのかご存知でしょうか？

そこで今回は家庭用蓄電池の価格や設置に関する費用の相場はどれくらいなのか、各メーカーを比較しながら紹介していくことにします。

それでは今回の記事のポイントです。

家庭用蓄電池の導入にかかる費用は？

家庭用蓄電池は単体でも利用することができますが、最も大きなメリットを生むのが太陽光発電システムとの併用です。

従来の太陽光発電システムには発電した電力を蓄電する機能がなかったため、作った電力はその都度使用するしかありませんでした。しかしこの家庭用蓄電池の登場により、発電した電気を蓄電することが可能になり、夜間や悪天候で電気が足りてない時に利用することが可能になったのです。また単体使用時も電気料金の安い夜間に蓄電して、その電力を電気料金の高い日中に使用することで、電気料金の削減効果が生まれるので、太陽光発電システムを使用していない家庭でも十分なニーズが見込めます。

これにより今後の普及拡大、そして普及による市場価格の下落も間違いありません。具体的に、蓄電池に必要な種類や蓄電池の種類ごとの価格の違い、価格の推移などを見ていきたいと思います。

蓄電池導入に必要な費用は3種類

現状としてはまだまだ高額な蓄電池ですが、本体費用だけでなく設置費用等の諸経費も必要となってくるため、まずは購入検討時にどのような費用があるのかを押さえておく必要があるでしょう。

家庭用蓄電池の導入で発生する主な費用は下記の通りです。

• 本体価格
• 設置費用
• 電気系統の工賃

本体価格ばかりに目を向けられる場合も多いようですが、これら3つのトータルコストがいくらになるかが重要なポイントになってきます。

単純に蓄電池の組立設置を行う他にも、蓄電池を固定するための基礎工事なども必要になりますし、設置費用や電気系統の工賃は設置施工業者によって違いが出てくるので、複数社での相見積りをするのがマスト。 まずは家庭用蓄電池の種類と実際の相場価格がどうなっているのかを見ていきます。

蓄電池の種類別の価格

まずは蓄電池の種類別の価格について紹介します。蓄電池は、主に電解液に利用されている材料の違いから、大きく次の4つの種類に分類されます。

• 鉛蓄電池
• リチウムイオン蓄電池
• NAS蓄電池
• ニッケル水素電池

それぞれの特徴をまとめると、以下のように表すことができます。

相場価格としては、リチウムイオン蓄電池が最も高額となり、一方で鉛蓄電池やNAS電池が低価格であることが分かります。

ただ、鉛蓄電池は寿命が短く大きくて重量がありますし、NAS蓄電池は産業用のかなり大規模な設備でないと表で示すようなコストメリットが出てこないため、実はいずれも家庭用蓄電池の利用には向いていません。

というわけで、家庭用蓄電池としては小型かつ軽量、長寿命で充電時間も短いリチウムイオン蓄電池が最も使い勝手が良いのですが、これまでは価格相場が高いこともあり導入が進んできていませんでした。

蓄電池（リチウムイオン）設置価格の推移

では、家庭用蓄電池に最適なリチウム蓄電池がこれまでどのような価格感であったのか、その価格推移を見ていきましょう。

以下の表は経済産業省がまとめている様々な機器の生産量や販売量、流通価格などの統計資料から独自に作成したものです。 ここでの販売容量や販売価格は、太陽光発電に連携するような家庭用蓄電池の用途に限った統計ではないため、車載用からスマートフォンやパソコンまで様々な用途のリチウムイオン蓄電池の価格相場となります。 また、為替や原材料費等の影響も受けるため、あくまで参考となりますが価格動向を把握するには十分でしょう。

表から読み取れるように、一時は1kWh辺り10万円を割り込むほど価格が下落はしたものの近年は上昇傾向にあることがわかります。

2021年はEVが話題となり、材料費の高騰が懸念されましたが6年ぶりとなる単価の減少がおき、企業の努力の結果比較的安価な形で設置が可能な年だったと言えます。

2022年はウクライナ情勢や円安の状況も続いており、バッテリー本体の価格は2度の値上げを経験しています。間違いなく単価は今までにないほど高い年となるでしょう。詳しい内容がわかり次第順次追記していきます。

また、販売容量については企業が導入を始めた時期とさほど変わらない水準まで戻ってきており、一般家庭向けの蓄電池の販売が順調に進んでいることの裏付けですね。 注意すべきなのは、ここで算出しているkWh単価があくまでリチウムイオン蓄電池のバッテリー本体のみの価格であること。 そのため実際の家庭用蓄電池の価格は、その構成部材である蓄電池用のパワーコンディショナーやHEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)なども合わせた合計値を元に設定されることになるので、リチウムイオンバッテリーの単価が上がったとしてもそのまま価格が上昇するわけではないことは留意しておきましょう。

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蓄電池（リチウムイオン）の価格や設置費用の相場

蓄電池の種類と特徴、そしてリチウムイオン蓄電池の価格推移を把握できたところで、実際に現在の市場価格がどの程度になっているのかを各メーカー別に見ていきたいと思います。

上記に加えて詳しく解説していきたいのが、家庭用蓄電池の費用相場が今後どのように変化していくのかという見通しについてです。 特に、家庭用蓄電池が今後広く普及していくのかのカギを握るのは、導入費用が非常に大きなポイントを占めますので、しっかり確認していきましょう。

蓄電池メーカー別の導入費用の相場価格

以前は200万円を超えるほど非常に高額であった家庭用蓄電池も、普及が進むことによって90万円～160万円まで導入費用が大幅に抑えられるようになりました。

下記が4人家族の一般的な家庭用として導入されることの多い、5.0kWhから7.0kWhの蓄電容量を持つ家庭用蓄電池の購入にかかる本体の相場価格です。

家庭用蓄電池の本体価格は、蓄電容量の大きさが価格に一番影響します。 導入検討時にはどうしても余裕を持って実際に必要となる電力量よりも多くの蓄電ができるものを導入するように勧められることが少なくありません。 事実、使用電力量よりも蓄電容量が少ないものを導入すれば使用可能時間も少なくなりますし、蓄電回数も増えるため本体劣化も早く進みます。よってこの考え方は正しいと言えるでしょう。

ですが、少しでも購入費用を抑えたいのであれば、実際にどれくらいの電気量を使用しているのかをしっかりと調査した上で、本当にその蓄電容量が必要なのかをよく検討することをおすすめします。 そして必要な蓄電容量が決まれば、次はそのクラスの家庭用蓄電池価格がどうなのかを比較検討してください。

上記のように同クラスでもメーカーによって違いが見られます。もちろん購入時には家庭用蓄電池の蓄電容量とその性能がいちばん重要なポイントとなってきますが、各メーカーに寄って価格が違ってくることを念頭において、各社の価格比較も忘れないようにしましょう。

さらに言うと、この本体価格に加えて別途設置の際の工事費用がかかります。

工事費用の相場価格は？

蓄電池を設置する際の工事に関する費用は諸々込みで、およそ80％程度が50万円以下で収まると言われています。

この費用は蓄電池の容量の大きさが関係するのではなく、各家庭の設置する場所の状態や蓄電池に接続する為の配線工事、太陽光発電設備と併用するかどうかで大きく変化するものです。

大きな容量の蓄電池を購入した場合であっても、配線工事が少なく済むのであれば工事費用は抑えることが出来ますし、逆に小さい容量でもより複雑な工事を必要とする設置をした場合は上記で紹介した工事費用の相場を大きく超えてしまう場合もあります。

2022年現在では蓄電池の補助金を利用する場合、設置や工事費用の1/3以内が上限金額として設定されているので、工事費用を極端に抑えてしまうのも良いとは言えませんが、地方自治体の蓄電池の補助金を利用する場合はこの限りではありません。国の蓄電池の補助金は実は10万円程度が相場となっているので、住んでいる地域によっては併用する場合は工事費用を抑えない方が得をする場合もあります。

工事費用は設置業者によって違いがあるので、金額を調整したい場合は相見積もりがオススメです。

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導入後のメンテナンス・保証費用も忘れずに！

家庭用蓄電池は導入後のメンテナンスフリーが基本として謳われているため、導入後のメンテナンス費用は必要ないと思っている方は少なくありません。

しかも、国内主要メーカーでは10年以上の本体保証がつけられており、基本的には故障しても機器修理や交換の費用がかからないので、購入後のメンテナンスや修理費用に目を向けた検討をする方は少ないでしょう。 ですが、メンテナンスフリーが謳われていても、本当にメンテナンスが必要ないわけではありません。 外観上に異常が見られなくても、10年20年と利用していく内に基盤の腐食などの内部の傷みが経年劣化によって起こっている可能性が少なくないからです。

特に家庭用蓄電池を含めた太陽光の設備は屋外に設置しているものが多く、基本的には雨風に常にさらされることになるので、その可能性は非常に高くなってきます。 こういった劣化を放置してしまえば従来どおりの性能を発揮することができませんし、本体寿命も短くなって長期の使用もできなくなってしまうので、購入時には導入後のメンテナンスは欠かせないと考えておくべきでしょう。 そこで購入検討時に確認してほしいのが、メンテナンス費用です。有償か無償かでコストが大きく違ってくるので、この確認は重要になってきます。

また主要メーカーの場合、下記のように遠隔モニタリングサービスで24時間365日、機器の状態管理をしてくれるところも出てきています。

このようなサービスならば、機器の状態異常を素早く察知して保証内容で修理が受けられます。定期的なメンテナンスと組み合わせることで、より大きな効果が期待できるでしょう。

導入後のメンテナンスは必須ですので、導入検討時にはメンテナンスが有償となるか無料となるかの確認を怠らないようにしましょう。 またメーカーや型式によっては、蓄電池の保証期間が10年では無償ですが、15年では有償オプションで設定している場合もあります。 より安心なのは15年保証に加入することですが、上記の遠隔モニタリングサービスや保守費用も踏まえて、費用対効果と照らし合わせて検討していくことがおすすめです。

交換費用について

また蓄電池は消耗品でもあるので、10年ほど使うと交換が必要になってきます。その際にも交換費用が発生する場合があるので注意が必要です。

実際に利用している方の意見などを聞いてみると、上記でも記載しているように保証期間内であれば交換は無料でやってくれるところもありますし、格安でやるというところもあるようです。 ただ、保証期間を過ぎてしまうと交換費用も発生してしまうので、注意してください。交換費用は数十万円かかることがほとんどのようです。 保証期間内であれば無料で交換をしてくれるのか、交換費用がどのくらい必要になるかについては施工業者としっかりと確認するようにしましょう。

家庭用蓄電池の導入時には利用できる補助金制度を確認しよう！

家庭用蓄電池の購入に対する国の補助金制度は2012年度にスタートしました。

2022年、国からの補助金として『SII「【DER補助金】」』があります。

蓄電池の種類・容量によって補助される金額が異なり、また公募期間も決まっているため、検討されている方は早めのお申込みがおすすめです。毎年のように公募内容にも変化があるので、詳しくは以下の記事でまとめていますので、是非参照ください。

また、全国の各地方自治体でも蓄電池導入の補助金制度が用意されています。 ただ、全ての自治体で必ず施行されているものではないので、お住いの地域では補助金を受けることができないケースも出てきます。 まずはお住まいの地域の都道府県、市町村に問い合わせて受けられる補助金がないかを調べてみることをおすすめします。

以下のページでは最新の蓄電池購入の際に活用できる各地方自治体の補助金一覧を掲載しておりますので、ご参照ください。

蓄電池は年々価格が低下していますが、価格低下とともに補助金等は打ち切られる可能性があります。

エコ発蓄電池は家庭用蓄電池、産業用蓄電池のお見積りを最大5社まで一括で見積もることが可能です。お見積りは無料ですので、今補助金が出ているこの機会に蓄電池設置、引いては太陽光発電システムの導入を検討しない手はないでしょう。

補助金の対象にならない蓄電池もある？

補助金は蓄電池を購入しようと考えている方にとっては助かる制度ではありますが、実は補助金の対象にならない蓄電池もあります。

それが高すぎる設備だった場合。補助金の条件の一つに「設備費が目標価格を下回ること」とありますが、これは「補助金の対象設備であっても、目標価格を下回っていれなければ補助を受けられない」ということです。 とは言え、ほとんどの蓄電池が補助金の対象にはなると思います。気になるという方は施工業者やメーカーに問い合わせてみると良いでしょう。

ローン利用が可能になる場合もある

また、金額も大きいことから一括で払えないという可能性もあると思いますが、その場合はローンを利用するのも一つの手段になります。 蓄電池を導入する際のローンについては別の記事にもまとめていますが、借りるには一定の条件を満たさなければなりません。 またローン審査に時間がかかるため、早めに銀行などでローンの審査を申請しておくと良いでしょう。

【例】東京都の補助金概要（2022年最新版）

補助金額

下記いずれかの条件で一番安くなるものを支給

• 助成対象経費の2分の1
• 1kWhあたり70,000円にSⅡに登録された蓄電容量を乗じて得た額
• 420,000円

対象条件

• 蓄電容量1kWh当たりの機器費が17万円以下であること
• 一般社団法人環境共創イニシアチブ（SⅡ）により登録されているものであること
• 都内に新規に設置されたものであること
• 未使用品であること
• 太陽光発電システムと同時期に導入、又は既に導入されていること
• 新品であること(中古品は対象外)
• 住居用に使用されていること

しかし、地方自治体の補助金制度を利用する際には注意が必要です。 自治体の補助金は国が支給するものよりも予算が少ないことから、利用できる人の数が限られてしまいます。 よって、支給期間が定められていても早期終了となってしまうので、できるだけ早く申し込む必要があるのです。 遅れて支給が受けられなかったという羽目にならないよう、この点は注意してください。

2022年以降の蓄電池導入費用の価格相場

それではFIT制度が終了し、家庭用蓄電池の本格普及が進むと思われる2019年以降、導入費用の相場はどのように変化していくのでしょうか。まずは以下のグラフをご覧ください。

（出典：資源エネルギー庁「定置用蓄電池の価格低減スキーム」）

これは、経済産業省がヴァーチャルパワープラント、通称VPPという複数の分散した太陽光発電所を1つの仮想発電所として利用する事業の蓄電池補助金検討時に作成されたもので、2020年までの蓄電池の目標価格が示されています。

グラフから分かるように、寿命10年と15年で価格差があるものの、年々蓄電池の目標価格は下落していっています。 2019年には寿命10年の蓄電池で9万円/kWh、2020年度には6万円/kWhとその目標価格は2018年度の12万円/kWhの半分です。 この2020年度の目標価格は、住宅用太陽光発電の余剰買取期間を終了した場合に、太陽光発電の自家消費の拡大を踏まえて15年程度の期間で投資回収が可能な価格として設定されています。

このような市場価格の下落と、FIT制度終了による自家消費ニーズへの高まりによって、蓄電池の市場規模は2017年度比で2020年には1.25倍、2023年には1.5倍まで成長すると予想されています。

（出典：日本能率協会総合研究所「国内家庭用蓄電池の市場規模予測」）

将来的には2030年までに蓄電池導入費用が60％減

では、2020年以降のさらに長期的な見通し、2030年においては蓄電池の導入費用はどこまで下がる余地があるのでしょうか？

再生可能エネルギーを世界規模で普及・促進するための活動を行っている、国際再生可能エネルギー機関、通称IRENAは以下のグラフにあるように、蓄電池の導入費用が2030年までに54％～61％も下がるという見通しを発表しています。

出典：IRENA「電力貯蔵技術と再生可能エネルギー：2030 年に向けたコストと市場」）

IRENAはこのレポートの中で、運輸用のリチウムイオン電池のコストが2010年から2016年までの6年間で73％も下落した事例から、十分に可能性があることを示しました。 こちらは世界市場予測ですが、日本国内も同じような推移をたどる可能性は十分にあるでしょう。 これは家庭用蓄電池だけではなく電気自動車(EV)など他の利用製品の普及や、実装コストや技術発展による性能向上、輸送等のバリューチェーンの見直しによるコスト削減など、様々な要因がコストダウンに繋がると考えられています。 低価格となった蓄電池が、より普及することでスケールメリットによってさらに市場全体の価格が低減していくという流れです。

今のところ日本国内での家庭用蓄電池を展開しているのは国内メーカが中心ですが、太陽光パネルと同様にパナソニックと業務提携をしたテスラ社など海外製の蓄電池などが参入して、市場全体が盛り上がっていくことに期待したいところです。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

今回は蓄電池の設置費用や価格について詳しく紹介してきましたが、ここでもう一度ポイントをおさらいしておきましょう。

上記の価格相場は補助金を利用すればさらに低く抑えることも出来ます。

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蓄電池は電気代の節約や災害時にも役に立つので、導入を考えている方もいるでしょうから、価格相場や補助金が気になっているという方も多いと思います。 国が蓄電池の普及を目指して補助制度を導入しているこの機会に、見積もりを検討してみてはいかがでしょうか？当サイトでは最大5社まで無料で一括見積もりすることができます。