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蓄電池の価格・相場はどのくらい?

蓄電池の相場はどれくらい?

ノートパソコンや携帯電話をはじめとするモバイル機器にリチウムイオン電池が使用されることによって、蓄電池は我々にとってとても身近な存在になっています。

そしてこのリチウムイオン電池の中型化、大型化が可能になったことにより登場したのが、家庭の電力使用を目的とした家庭用蓄電池です。

特に近年は東日本大震災など、多発する自然災害時の非常用電源としてのニーズが出てきたことにより、家庭用蓄電池の導入を検討する方も多くなってきました。しかし、問題となってくるのが導入費用です。

そこで今回は家庭用蓄電池の導入費用の相場はどれくらいなのか、各メーカーを比較しながら検証していくことにします。

家庭用蓄電池の導入で必要な費用と相場価格

家庭用蓄電池は単体でも利用することができますが、最も大きなメリットを生むのが太陽光発電システムとの併用です。

従来の太陽光発電システムには発電した電力を蓄電する機能がなかったため、作った電力はその都度使用するしかありませんでした。しかし、この家庭用蓄電池の登場により、発電した電気を蓄電することが可能になり、夜間に利用することが可能になりました。

また単体使用時も電気料金の安い夜間に蓄電して、その電力を電気料金の高い日中に使用することで電気料金の削減効果が生まれるので、太陽光発電システムを使用していない家庭でも十分なニーズが見込めます。これにより今後の普及拡大、そして普及による市場価格の下落も期待できるでしょう。

ですが、現状としてはまだまだ高額なのが実情で、本体費用だけでなく設置費用等の諸経費も必要となってくるため、まずは購入検討時にどのような費用があるのかを押さえておく必要があるでしょう。

家庭用蓄電池の導入で発生する主な費用は下記のとおりです。

  • 本体価格
  • 設置費用
  • 電気系統の工賃

本体価格ばかりに目を向けられる方も多いようですが、これら3つのトータルコストが幾らになるかが重要なポイントとなってきます。

特に設置費用や電気系統の工賃は設置施工業者によって違いが出てくるので、面倒ではありますが複数社見積が必要となってきます。

それでは購入検討の参考にしてもらうためにも、まずは家庭用蓄電池の相場価格がどうなっているのかを見ていくことにしましょう。

導入費用の相場価格

以前は200万円を超える価格だった家庭用蓄電池も、普及が進むことによって90万円くらいから160万円大幅に抑えられるようになりました。

下記が4人家族の一般的な家庭用として導入されることの多い5.0(kWh)から7.0(kWh)の蓄電容量を持つ家庭用蓄電池導入にかかる相場価格です。

メーカー タイプ 容量 価格
パナソニック スタンドアロン蓄電池 5.0kWh 約90万円
パナソニック 創蓄連携システム 5.6kWh 約86万円
シャープ クラウド蓄電池 4.8kWh 約135万円
京セラ EGS-LM72BⅡ 7.2kWh 約140万円
東芝 エネグーン 6.6kWh 約150万円
NEC 小型蓄電システム 7.8kWh 約160万円

家庭用蓄電池の本体価格は蓄電容量の大きさが価格に一番影響します。

導入検討時にはどうしても余裕を持って実際に必要となる電力量よりも、多くの蓄電ができるものを導入するように勧められることが少なくありません。事実、使用電力量よりも蓄電容量が少ないものを導入すれば使用可能時間も少なくなりますし、蓄電回数も増えるため本体劣化も早く進みます。

よって、この考え方は正しいと言えるでしょう。

ですが、少しでも購入費用を抑えたいのであれば、実際にどれくらいの電気量を使用しているのかをしっかりと調査した上で、本当にその蓄電容量が必要なのかをよく検討することをおすすめします。

そして必要な蓄電容量が決まれば、次はそのクラスの家庭用蓄電池価格がどうなのかを比較検討してください。上記のように同クラスでもメーカーによって違いが見られます。

もちろん購入時には家庭用蓄電池の蓄電容量とその性能が一番重要なポイントとなってきますが、各メーカーによって価格が違ってくることを念頭に置いて、各社の価格比較も忘れないようにしましょう。

導入後のメンテナンス・保守費用も忘れずに!

基本的に家庭用蓄電池は導入後はメンテナンスフリーが謳われているため、導入後のメンテナンス費用は必要ないと思っている方は少なくありません。

しかも、国内主要メーカーでは10年以上の本体保証が付けられているので、基本的には故障しても費用がかからないので、購入後のメンテナンスや修理費用に目を向けた検討をする方は少ないことでしょう。

ですがメンテナンスフリーが謳われていても、本当にメンテナンスが必要ないわけではありません。外観上に以上が見られなくても基盤の腐食などの内部の傷みが起こっている可能性は少なくないからです。

特に屋外に設置しているものは雨風にさらされることになるので、その可能性は特に高くなってきます。

こういった劣化を放っておけば従来通りの性能を発揮することができませんし、本体寿命も短くなって長期間使用もできなくなってしまいます。ですので、購入時には導入後のメンテナンスは欠かせないと考えておくべきでしょう。

そこで購入検討時に確認して欲しいのがメンテナンス費用です。有償か無償化でコストが大きく違ってくるので、この確認は重要になってきます。

また主要メーカーの場合、下記のように遠隔モニタリングサービスで24時間365日、機器の状態管理をしてくれるところも出てきています。

シャープ 蓄電池Webモニタリングサービス
NEC 見守りサポートサービス

このようなサービスならば機器の状態異常を素早く察知して、保証内で修理が受けられるので、定期的なメンテナンスを行うよりも大きな効果が期待できるでしょう。

導入後のメンテナンスは必須です。そのため、導入検討時にはメンテナンスが有償となるか無償となるかの確認を怠らないようにしましょう。

家庭用蓄電池の導入時には利用できる補助金制度を確認しよう!

家庭用蓄電池の購入に対する国の補助金制度は2012年度にスタートしました。

しかし、残念なことにこの補助金制度は2015年をもって終了となり、それ以降から2018年現在までは国からの補助金は出ていません。よって、当面は国からの補助金を当てにすることはできないのが実情です。

ですが、地方自治体の補助金制度は話は別になってきます。自治体が行う補助金制度には独自のローカルルールが適用されるため、国が補助金を引き上げても、自治体の考え次第で様々な補助金制度が施行されています。

家庭用蓄電池の補助金制度も同様です。

すべての自治体で必ず施行されているものではないので、お住まいの地域では補助金を受けることができないケースも出てきますが、まずはお住まいの地域の都道府県、市町村に問い合わせて受けられる補助金がないかを調べて見ることをおすすめします。

一例として2018年度に東京都が施行している補助金制度の内容を紹介しておきましょう。

東京都の補助金概要

補助金額

下記いづれかの条件で一番安くなるものを支給

  • 本体価格の6分の1
  • 1kWhあたり40,000円
  • 240,000円
対象条件
  • 東京都内に新規設置されたもの
  • 新品であること(中古品は対象外)
  • 住居用に使用されていること

しかし、地方自治体の補助金制度を利用する際には注意が必要です。

自治体の補助金は国が支給するものよりも予算が少ないことから、利用できる人の数が限られてしまいます。よって支給期間が定められていても早期終了となってしまうので、できるだけ早く申し込む必要があります。

遅れて支給が受けられなかったという羽目にならないよう、この点は注意してください。

公開日:2018/10/28 | カテゴリ:蓄電池とは【基礎知識】