マンションに蓄電池があるとメリットだらけ？！
公開日：2020/01/22 ｜ ｜ カテゴリ：マンションと蓄電池について
近年日本では多くの災害が発生しており、時には避難しなければならないほどの災害もあります。
災害が発生すると、必ずと言っていいほど起こるのが停電です。停電が発生すると、一気に不便な生活を強いられるようになってしまいます。
そのため現在では企業だけでなく、一般家庭でも徐々に太陽光発電システムと蓄電池を導入が進んでいるのです。
もしこれからマンション経営を考えているという方は、太陽光発電システムと蓄電池を導入してみてはいかがでしょうか？
ここではマンションに太陽光発電システムと蓄電池があると、どのようなメリットがあるのかを紹介していきます。もちろんデメリットも紹介するので、参考にしてください。
目次
一軒家より都市部のマンションやアパートに住む人が増えている
最近では田舎から都市部に出てきて仕事をするという方の多く、家を建てる方よりも都市部の賃貸マンションやアパートに住んでいるという方も多いと思います。
総務省の統計によると、持ち家の世帯は54.9％となっており、共同住宅に住んでいるという方は42.4％と拮抗している状態です。
とはいえ、仕事で単身赴任している方や進学や就職で一人暮らしを始めるという方も増えているでしょうから、マンションやアパートに住んでいるという方は統計よりも多いかもしれませんね。
まだ導入は進んでいませんが、東京や大阪では集合住宅にも太陽光発電や蓄電池を導入していると言うところも増えています。
集合住宅に太陽光発電と蓄電池を導入した時の使いみち
集合住宅で太陽光発電や蓄電池を導入すると、主に4つの使いみちがあります。
- 発電した電力を全て売電する
- 発電した電力を共用部で使う
- 発電した電力を入居者に使ってもらう
- 発電した電力をオーナーの家で使う
それぞれどういった効果が得られるのかも含めて見ていきましょう。
発電した電力を全て売電する
まずは発電した電力を全て売電するという方法です。設置容量が10kWh以上の太陽光発電を設置すれば電力会社へ売電することができます。
マンションを経営するのであれば、家賃収入以外にも収入が増えるということになるのです。しかし現在は太陽光発電で発電した電力は自家消費をしたほうがお得だと言われています。
全て売電するという場合は、設置する際の補助金が出る可能性が低くなっており、売電目的で設置する魅力がほとんどありません。
発電した電力を共用部で使う
次に紹介するのが発電した電力をエレベーターやエントランスなどの照明といった、共用部で使うというやり方です。
このやり方では、共用部の電気代を節約することができるため、管理費が少なくなるため入居者の負担を減らすことができます。
また、使わなかった電力は余剰売電すれば電力会社に売電することもできるので、オーナーの収益になる場合もあるのです。
発電した電力を入居者に使ってもらう
この発電した電力を入居者に割り振って使ってもらうという選択肢もあります。ちなみにこのときに余った電気は各世帯が電力会社に売電し、その収益は入居者のものになるので注意が必要です。
この方法は一見オーナー側には大きなメリットがないようにも見えますが、他の集合住宅との差別化ができるので、物件としての魅力が上がります。
そうすれば、賃料も上がるでしょうから、結果的にオーナーの収益につながる可能性があるのです。
発電した電力をオーナーの家で使う
建設したマンションにオーナーも住んでいるという場合は、発電した電力をオーナーの家だけで使うという選択肢もあります。
発電した電気を自家消費しても問題ありませんが、余剰売電するのもおすすめです。
そうすれば、自宅の電気代を節約した上に売電収入も得ることができます。
マンションに太陽光発電と蓄電池を導入するメリット
集合住宅に太陽光発電や蓄電池を導入すれば基本的にオーナーの収益につながることがほとんどです。
ここでは太陽光発電と蓄電池を導入することによるメリットを見ていきたいと思います。
- 売電で安定した収入が得られる
- 屋根を有効活用することができる
- 付加価値がついて入居率が上がる
- V2Hを併用することが出来る
売電で安定した収入が得られる
オーナー側で売電するのであれば、家賃以外の収入が得られるというメリットがあります。
全量売電するにしても余剰売電するにしても、売電した時の収入はオーナーの収益になるので、家賃収入にプラスで収益が増えるというのはメリットになるでしょう。
ただし、発電した電力を入居者に分配した場合はオーナーの収益にはならないので注意してください。
屋根を有効活用することができる
集合住宅の屋根や屋上は安全上の理由などで開放できない場合がほとんどです。そのため広いスペースがあるにも関わらず、使われていないところが多くあります。
集合住宅の屋根部分は面積が日当たりが良い場合がほとんどで、太陽光発電の設置に適しているのです。
また、太陽光パネルが屋上にあることで、日陰ができるため、最上階に住んでいる部屋の断熱性が上がり、住みやすくなる可能性もあります。
付加価値がついて入居率が上がる
太陽光発電を設置すると、その集合住宅に「省エネ・創エネ」という付加価値が与えられ、入居者にとって魅力になりえるのです。
例えば「太陽光発電システム設置で、各入居者様のご家庭の電力を賄います！」というマンションが合った場合、入居者は電気代が節約できるかもしれないというメリットがありますよね。
そうすれば入居したいという人も増え、入居率も上がるでしょう。その結果、物件の価値が上がり、家賃が高騰する可能性もあるのです。
入居率が上がることも、家賃が高騰することもオーナーにとっては家賃収入が上がるということもあり、大きなメリットだと言えるでしょう。
V2Hを併用することが出来る
2022年にはEV元年と呼ばれるのではないかというほど日本のメーカーがこぞって電気自動車を新発売しましたが、同時にマンションの管理人の方でも充電スタンドの設置を検討する機会が増えてきました。そうした際に、蓄電池を設置しておけばV2Hと連携することが出来ます。
太陽光発電と蓄電池をセットで導入することによる上記のメリットに加えて、余剰の電力は電気自動車の充電に充足することが出来るだけでなく、電気自動車に溜めた電力も同様に家庭内に還元することが可能となります。一切の無駄がない電力消費が可能となり、今後間違いなく普及が加速するであろう電気自動車保有者にとって、居住する際のこの上ないメリットとなるのです。
マンションに太陽光発電と蓄電池を導入するデメリット
しかし、太陽光発電と蓄電池を導入することによるデメリットもあるので、デメリットをしっかりと理解した上で太陽光発電システムを導入するかどうかを考えましょう。
- 初期費用が高額になる
- 世帯に電気を供給するのは難しい
- 既に入居者がいるマンションでは設置が難しい場合もある
初期費用が高額になる
当然のことながら、マンションを建てるのもソーラーパネルを設置するのも莫大な初期費用が必要になります。
マンション経営だけでも、メンテナンスに費用がかかりますし、初期費用を回収するまでに時間がかかる場合がほとんどです。
太陽光発電も同じようにメンテナンス費用が必要ですし、廃棄するための費用も必要になるので、これらの初期費用を回収するまでに長期間必要になるということを覚えておく必要があります。
全世帯に電気を供給するのは難しい
また上記では各世帯に電気を供給することができると紹介しましたが、設置できる面積などによっては全世帯に電気を供給するのは難しいということを覚えておきましょう。
戸数がそれほどない場合は全世帯への電力の供給もできるかもしれませんが、戸数が多い場合には全世帯への電力供給ができない可能性があります。
その場合は共用部のみに太陽光発電の電気を使用し、管理費などを下げることで差別化したほうが良いかもしれませんね。
既に入居者がいるマンションでは設置が難しい場合もある
また、既に入居者がいるというマンションでは設置が難しいということも覚えておかなければなりません。既に入居者がいるという場合は、入居者全員の同意が必要です。
入居者へのメリットを説明した上で工事期間中に騒音が発生する可能性があること、工事車両の出入りが発生することなどを説明しなければなりません。
そうした場合に入居者が不便を感じ、同意してくれないという可能性もあるので、既に入居者がいるマンションを持っているという方はご注意ください。
導入する際はまず見積もりを出してみよう
今回はマンションに太陽光発電システムと蓄電池を設置するメリットとデメリットを紹介してきました。
近年太陽光発電システムや蓄電池は注目を集めていますが、導入するにもどのくらいの費用が必要なのか確認しておく必要があります。
まずは見積もりを出して、予算の範囲内なのかをしっかりと確認してから導入するようにしましょう。
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監修
エコ発事務局 太陽光アドバイザー
曽山
『誠実、スピーディーな応対』をモットーに日々エコ発を運営しています。 お客様への応対だけでなく全国に数百ある提携業者様とのやり取りをはじめ、購入者様へのキャンペーン企画やウェブサイトの改善など、皆様のお役に立てるよう日々業務に取り組んでいます。 卒FIT後の太陽光発電の活用方法など、お困りごとがございましたら、お問い合わせにてお気軽にご相談下さい。
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