首都直下型地震は火災の被害が半分以上!蓄電池で賢い対策を! - 家庭用・住宅用・産業用蓄電池の価格比較・無料見積もりサイト - エコ発蓄電池

首都直下型地震は火災の被害が半分以上!蓄電池で賢い対策を!

公開日:2020/05/14 | 最終更新日:2020/05/14 | カテゴリ:蓄電池と災害・BCP対策について

5月に入って自粛期間中のGWもあっという間に過ぎ去り、5月14日にも緊急事態宣言が取り消しされる可能性が出てきています。ゆっくりと着実に終息に向かっている新型コロナウイルスの現状ですが、新たな驚異が迫ってきていることをご存知でしょうか?

5月に入って2週間ほどが立ちましたが、1日~12日までに計測された震度1以上の地震が45回ほど発生しており、その中で震度が3を超える揺れを感じるレベルの大きさの地震が7回。しかも関東周辺に密集しており、緊急地震速報が既に3回も発令されています。

首都近辺での地震の頻度が増してきているのです。

今後30年の間に約70%程度の確率で発生すると言われている首都直下型地震について、その被害想定と対策についてもう一度確認してみましょう。

M7クラス?首都直下型地震の被害想定は?

南関東では200~400年間隔でM8クラスの地震が発生していることがここ400年の間の統計で判明しており、その数と震度の大きさからそれぞれ3つの種類の地震動に分けられています。

  • ・今後30年間に約70%の確率で発生する首都直下型
  • ・200~400年間隔で前回から100年が経過している大正関東地震型
  • ・2000~3000年間隔で前回から300年が経過している最大クラス型

大正関東地震型と最大クラス型のM8クラスが直近で発生する可能性はかなり低いと思われますが、この3つの中で一番地震の規模が低い(それでもM7クラス)首都直下型の地震の発生確率は今日明日にでも起きてもおかしくないほど高い確率で起こりうるとまで言われています。

首都直下型地震想定

こちらの画像は首都直下型の地震が発生したときに想定される震源分布の画像です。東京湾近辺の広い範囲で震度6強以上が予想され、震度7以上の地域はごくわずかとなっていますが、東京都だけでなく神奈川県、千葉県、埼玉県の4都県に強烈な大きさの揺れが予想されていますね。

この地震が発生することでの被害想定は死者が約2万3千人、要救助者が7.2万人と東日本大震災を超えるほどの前代未聞の被害です。

東日本大震災のときは10mを超える高さの津波が押し寄せた地域がありましたが、この首都直下型地震では大きな地震は想定されていません。来ても1m以下と言われており、津波の被害はほぼ無いと言っていいです。

人口密度もそうですが、首都直下型地震で一番の被害が出るのは火災だと言われています。

火災による消失棟数は43万棟以上!

火災による消失棟数は43万棟以上!

震度6くらいの地震のときが一番火災が起きやすいと言われています。建物が全壊するほどの大きさの揺れとは言えないため、ある程度の耐震対策を行っている建物だと全壊まではしないため、空気が通りやすくなり燃えやすくなります。

関東大震災などでも全壊率が高かった地域では火災の件数が少なく、被害が少なかったという統計も出ています。

加えて今の首都圏では、高いビルや建物が多くビル風と呼ばれる強風が毎日のように吹いています。その結果、一度火がつけば燃え広がりやすい建物の状況に加わり、風で空気が余計に入り込み、消化するどころか常に燃え続けるという状態に陥りやすいのです。

火災が起きる要因で注意しなければならないのは停電後にブレーカーをいれたままにしておくことで、復電時に引火してしまうという復電火災です。これを防ぐために感震ブレーカーという地震の振動で電気を遮断できる後付け設置のものがあり、設置しておくことで自動で復電火災を防いでくれる優れものもあります。

停電時も復電時も安心して電力を使うなら蓄電池

停電時の災害対策としてエコ発蓄電池でも紹介してきている蓄電池ですが、もちろん地震時にも最大限の力を発揮してくれます。

太陽光発電システムには停電時の非常用対策として、自立運転モードというのがあります。この自立運転モード専用の非常用コンセントが太陽光を設置している家庭には必ず用意されており、自立運転モード時には太陽光発電システムで作った電力や蓄電池に溜めた電力は全てこの非常用コンセントにのみ通電されるので、その家庭専用の電力の仕組みが完成します。

規格やコンセントの種類によって、使える家電は限られますが、地震発生時に火災の心配をまったくすることがなく電気を使えるというのは非常にありがたいですよね。

蓄電池と太陽光発電システムさえあれば、首都直下型の地震が起きた場合に大規模発生が予想されている火災への対策が電力を使えるという副産物付きでほぼ完璧になされることになるということです。

頻繁に地震が起きているこの現状からも、そう遠くないうちに首都直下型地震が起きてしまうでしょう。耐震や津波への対策はもちろんですが、一番の被害と想定されている火災への意識を強め、蓄電池や太陽光発電システムをご家庭に導入してみてはいかがでしょうか?

監修

監修

エコ発事務局 太陽光アドバイザー

曽山

『誠実、スピーディーな応対』をモットーに日々エコ発を運営しています。 お客様への応対だけでなく全国に数百ある提携業者様とのやり取りをはじめ、購入者様へのキャンペーン企画やウェブサイトの改善など、皆様のお役に立てるよう日々業務に取り組んでいます。 卒FIT後の太陽光発電の活用方法など、お困りごとがございましたら、お問い合わせにてお気軽にご相談下さい。

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