【2025年】太陽光発電の設置費用はいくら？元を取る方法を解説
公開日：2021/10/28 ｜ ｜ カテゴリ：見積もり・価格比較・購入に役立つコンテンツ
「太陽光発電を設置したいけど、費用はいくらかかるんだろう？」
「電気代が高騰している今、本当に元は取れるの？」
そんな疑問をお持ちではありませんか？
結論からお伝えすると、国の最新データによれば、2024年時点での住宅用太陽光発電の設置費用は1kWあたり平均28.6万円と、やや上昇傾向にあります。
「やっぱり高いのか…」とがっかりされたかもしれません。しかし、重要なニュースがあります。
2025年10月から、太陽光発電の導入を強力に後押しする新しい国の制度「初期投資支援スキーム」がスタートします。
この新制度は、設置初期の売電価格を通常より高く設定することで、初期費用の回収を早めることを目的としています。つまり、導入のハードルは少し上がったものの、以前よりも早く、そして安心して元が取れる仕組みが整うのです。
この記事では、経済産業省の最新データ（※）を基に、以下の点をどこよりも詳しく、そして分かりやすく解説します。
- 【費用】あなたの家に合ったリアルな設置費用シミュレーション
- 【収益】新制度で「元を取るまでの期間」はどう変わるのか？
- 【節約】費用を賢く抑える補助金や業者選びのコツ
- 【未来】これから太陽光発電はどうなる？次世代技術の展望
この記事を読めば、太陽光発電の費用に関する不安が解消され、あなたの家庭にとって最適な導入プランを具体的にイメージできるようになるはずです。
（※出典：経済産業省 調達価格等算定委員会 令和7年度以降の調達価格等に関する意見）
【2025年最新】太陽光発電の設置費用相場と内訳
まずは、現在の太陽光発電システムの設置にどれくらいの費用がかかるのか、具体的な相場と内訳を見ていきましょう。
住宅用太陽光発電の費用相場は「1kWあたり28.6万円」
国のデータによると、2024年に新築住宅へ設置された太陽光発電システムの費用は、1kWあたり平均28.6万円でした。これは、国の2025年度の想定価格（25.5万円/kW）を上回る水準であり、近年の資材価格や人件費の上昇が影響していると考えられます。
一般的なご家庭（3〜5人家族）では、4〜6kWのシステムを導入するケースが多いため、総額の目安は以下のようになります。
| システム容量 | 設置費用の総額（目安） | こんなご家庭におすすめ |
|---|---|---|
| 4kW | 約114.4万円 | 3人家族、屋根面積が比較的小さい住宅 |
| 5kW | 約143.0万円 | 4人家族、一般的な戸建て住宅 |
| 6kW | 約171.6万円 | 5人家族以上、オール電化住宅など |
| 10kW | 約286.0万円 | 二世帯住宅、電気使用量が多いご家庭 |
ポイント： 蓄電池をセットで導入する場合
上記の費用に加えて100万円〜250万円程度の追加費用がかかります。蓄電池があれば、夜間や停電時にも電気を使えるため、防災対策や電気の自給自足を目指す方にはおすすめです。
家庭用・産業用蓄電池の
無料一括見積もり
費用の主な内訳は？3つの構成要素を解説
設置費用は、大きく分けて以下の3つで構成されています。
- ソーラーパネル（太陽電池モジュール）費 (約50%):
太陽光を受けて電気を作り出す主要な機器です。メーカーや性能（変換効率）、種類によって価格が大きく異なります。 - パワーコンディショナ（パワコン）費 (約15%):
ソーラーパネルが発電した直流電力を、家庭で使える交流電力に変換する装置です。10年〜15年で交換が必要になる消耗品でもあります。 - 設置工事費・その他諸経費 (約35%):
パネルを屋根に取り付けるための架台費用や電気工事費、各種申請手続きの代行費用などが含まれます。屋根の形状や材質によって工事費は変動します。
以前はソーラーパネルの価格が費用の大部分を占めていましたが、技術革新によりパネル価格は大幅に低下しました。一方で、近年は工事費やその他機器の費用割合が高まっています。
【重要】2025年10月開始！「初期投資支援スキーム」で元が取りやすくなる仕組み
「設置費用は分かったけど、本当に元が取れるの？」という疑問にお答えします。その鍵を握るのが、2025年10月から始まる「初期投資支援スキーム」です。
これは、太陽光発電を設置した家庭や事業者が、より早く初期費用を回収できるよう国が支援する新しい仕組みです。
「階段型の価格設定」で最初の4年間の売電収入が大幅アップ！
これまで、住宅用太陽光発電の売電価格（FIT価格）は10年間ずっと同じ価格でした。
しかし新制度では、最初の4年間は売電価格を高く設定し、5年目以降は価格を下げるという「階段型の価格設定」が導入されます（※2026年度まで）。
- 現行制度（2025年4月〜9月認定）: 10年間ずっと同じ価格
- 新制度（2025年10月〜認定）:
- 初期投資支援期間（1〜4年目）: 約24円/kWh
- 支援期間後（5〜10年目）: 新しい低めの価格
これにより、最も資金が必要な導入初期に多くの売電収入を得られるため、ローン返済の負担が軽くなり、投資回収の見通しが立てやすくなるのです。
家庭用・産業用蓄電池の
無料一括見積もり
なぜ今、国は「屋根置き太陽光」を強力に支援するのか？
国がこの新制度を導入する背景には、2050年のカーボンニュートラル達成という大きな目標があります。
特に、住宅や工場の屋根に設置する太陽光発電は、
- 地域との共生がしやすい（景観問題などが起きにくい）
- 電力系統への負荷が小さい（発電した場所で消費されやすい）
というメリットがあり、国は導入を加速させたいと考えています。 新制度は、特に資金力に限りがある個人や中小事業者の背中を押し、太陽光発電のさらなる普及を目指すための、国の本気の表れと言えるでしょう。
【シミュレーション】新制度で投資回収期間はどれくらい短くなる？
では、実際に新制度を利用すると、収益はどう変わるのでしょうか。ここでは、一般的な5kWのシステムを設置した場合の簡易シミュレーションを見てみましょう。
- 設置容量：5kW
- 設置費用：143万円
- 年間発電量：5,500kWh
- 自家消費率：30%（1,650kWh）
- 売電率：70%（3,850kWh）
- 自家消費による電気代削減効果：27.45円/kWh（国の試算データ）
| 項目 | 現行制度（10年間固定） | 新制度（階段型） |
|---|---|---|
| 自家消費メリット（年間） | 45,292円 | 45,292円 |
| 売電収入（1〜4年目・年間） | （例）61,600円（@16円） | 92,400円（@24円） |
| 売電収入（5〜10年目・年間） | （例）61,600円（@16円） | （例）42,350円（@11円） |
| 10年間のトータル収益 | 約107万円 | 約113万円 |
| 投資回収期間（目安） | 約13.3年 | 約12.6年 |
注目すべきは「自家消費メリット」の高さです。 国の試算では、電力会社から電気を買わずに済むことによる経済的価値は1kWhあたり27.45円とされています。これは、新制度の初期売電価格（約24円/kWh）よりも高い金額です。
つまり、「発電した電気は、売るよりも自分で使った方が断然お得」ということです。日中に発電した電気を蓄電池に貯めて夜間に使うなど、自家消費率を高める工夫が、元を早く取るための最大のポイントになります。
太陽光発電の設置費用を賢く抑える4つの方法
少しでも初期費用を抑えて、お得に太陽光発電を始めたいですよね。ここでは、誰でも実践できる4つの方法をご紹介します。
1. 国や自治体の補助金をフル活用する
太陽光発電システムの導入には、国やお住まいの自治体から補助金が支給される場合があります。
- 国の補助金: 蓄電池やV2H（電気自動車への充放電設備）など、太陽光発電と連携する省エネ設備を対象とした補助金が中心です。
- 自治体の補助金: 都道府県や市区町村が独自に実施しています。東京都のように、手厚い補助金制度を用意している自治体もあります。
補助金は予算が上限に達すると終了してしまうため、導入を決めたらすぐに情報をチェックし、早めに申請することが重要です。
2. 複数の業者から相見積もりを取る
設置費用は、依頼する業者によって大きく異なります。必ず3社以上の業者から見積もり（相見積もり）を取り、価格やサービス内容を比較検討しましょう。
相見積もりを取ることで、
- 地域の費用相場が分かる
- 価格交渉の材料になる
- 悪質な業者を見抜ける
といったメリットがあります。一括見積もりサイトを利用すれば、一度の入力で複数の優良業者から見積もりを取り寄せられるため、手間をかけずに比較検討が可能です。
3. ローンを上手に活用する
初期費用を一括で支払うのが難しい場合は、「ソーラーローン」の利用がおすすめです。
ソーラーローンは、一般的なローンよりも金利が低く設定されていることが多く、月々の電気代削減分を返済に充てることで、家計への負担を抑えながら導入できます。
4.【初期費用0円】リースやPPAモデルを検討する
「どうしても初期費用はかけたくない」という方には、初期費用0円で始められるサービスもあります。
- リース: リース会社が所有する太陽光発電システムを、月々のリース料金を支払って利用する方式です。発電した電気は自由に使えます。
- PPA（電力販売契約）: PPA事業者が屋根を借りて太陽光発電システムを無償で設置し、発電した電気をその家の住人が購入する契約です。使った分の電気代だけを支払います。
これらのモデルは、初期費用がかからない手軽さが魅力ですが、契約期間中はシステムの所有権が自分にない、契約満了後の扱いに条件があるなどの注意点もあります。ご自身のライフプランに合わせて慎重に検討しましょう。
導入前に知っておきたい注意点とQ&A
太陽光発電はメリットの大きいシステムですが、導入後に後悔しないために、知っておくべき注意点もあります。
Q1. メンテナンス費用はどれくらいかかる？
A1. 定期的なメンテナンスが必要です。主な費用は以下の通りです。
- 定期点検: 4年に1回程度、2〜3万円が目安です。
- パワーコンディショナの交換: 10〜15年で寿命を迎えることが多く、交換費用として20〜30万円程度かかります。
国のデータでは、実際の運転維持費は想定よりも低く抑えられている傾向にありますが、これらの費用も長期的な収支計画に含めておくことが重要です。
Q2. 天気が悪い日や夜は電気が使えないの？
A2. 太陽光発電は、太陽光がなければ発電できません。曇りや雨の日は発電量が減り、夜間は発電しません。
そのため、通常は電力会社の送電網と繋がっており、発電量が足りない分は電力会社から電気を購入します。蓄電池を併設すれば、昼間に発電して余った電気を貯めておき、夜間や天気の悪い日に使うことができます。
Q3. どんな業者を選べばいい？
A3. 業者選びは太陽光発電の成功を左右する最も重要なポイントです。以下の点を確認しましょう。
- 豊富な施工実績があるか
- 長期的な保証やアフターサービスが充実しているか
- シミュレーションの根拠を丁寧に説明してくれるか
- 見積もりの内訳が明確で分かりやすいか
価格の安さだけで選ばず、長期間にわたって安心して付き合える、信頼できるパートナーを見つけることが大切です。
【未来展望】”曲がる太陽電池”が日本のエネルギーを変える？
最後に、太陽光発電の未来について少しだけご紹介します。
現在、国は「ペロブスカイト太陽電池」という次世代型太陽電池の開発を強力に推進しています。これは、薄くて軽く、曲げることもできるという画期的な特徴を持っています。
この技術が実用化されれば、
- 耐荷重の低い工場の屋根
- ビルの壁面
- 車のボディや衣服
など、これまで設置が難しかった場所にも太陽電池を設置できるようになり、日本の再生可能エネルギー導入が飛躍的に進むと期待されています。国内企業も2025年度からの事業化を目指しており、日本発の技術が世界のエネルギー問題解決に貢献する日もそう遠くないかもしれません。
まとめ：新制度を追い風に、太陽光発電で賢いエネルギー生活を
この記事では、2025年最新の太陽光発電の設置費用と、元を取るための新しい制度について解説しました。
- 設置費用の相場は1kWあたり28.6万円とやや上昇傾向。
- 2025年10月から「初期投資支援スキーム」が開始され、最初の4年間の売電価格が約24円/kWhにアップ。
- 投資回収が早まり、以前よりも安心して導入できる環境が整う。
- 元を早く取るコツは「自家消費率を高める」こと。発電した電気は売るより使う方がお得（価値換算で27.45円/kWh）。
- 費用を抑えるには「補助金の活用」と「相見積もり」が必須。
電気代の高騰が続き、エネルギーの安定供給への不安が高まる今、太陽光発電は家計を守り、持続可能な社会に貢献するための非常に有効な選択肢です。
新しい国の支援制度という強力な追い風が吹いている今こそ、あなたの家にも太陽光という”未来のエネルギー”を取り入れることを検討してみてはいかがでしょうか。
まずは、お住まいの地域で信頼できる業者がどれくらいの費用で設置してくれるのか、一括見積もりサービスなどを利用して、具体的なプランと見積もりを取ることから始めてみましょう。
家庭用・産業用蓄電池の
無料一括見積もり
監修
エコ発事務局 太陽光アドバイザー
曽山
『誠実、スピーディーな応対』をモットーに日々エコ発を運営しています。 お客様への応対だけでなく全国に数百ある提携業者様とのやり取りをはじめ、購入者様へのキャンペーン企画やウェブサイトの改善など、皆様のお役に立てるよう日々業務に取り組んでいます。 卒FIT後の太陽光発電の活用方法など、お困りごとがございましたら、お問い合わせにてお気軽にご相談下さい。
家庭用・産業用蓄電池の
無料一括見積もり
