2024年も電気代の値上げが止まらない！太陽光発電との関係性とは？
公開日：2021/04/02 ｜ ｜ カテゴリ：太陽光発電の基礎知識
今回はわかりにくい電気料金と、太陽光発電の関係性を解説していきましょう。
引き落としが基本的な支払い方法ということもあり、意外にも電気料金の明細をじっくりと見たことがあるという方は少ないのではないでしょうか？この電気代を詳しく知ることで有効的な節約術が太陽光発電であることがわかります。
- 電気代は年々上昇を続けており、さらに上昇するリスクも高い
- 電気代節約の一歩は、「高い単価の電気代」を知ることが大事
- 高い電気代を買わないための最も有効な手段は太陽光発電
- 電気代の補助が終わる2024年10月以降はさらに太陽光発電の必要性は増していく
最初に電気代が値上がりを続けている事実、さらに上昇するリスクがあることを紹介していきます。
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電気料金は上昇傾向
電気単価自体が上昇している
まず電気代は主に「基本料金」と「使用料」で構成されています。
イメージとしては、携帯電話の料金のような料金形態になっています。
電気を使わなくても必要な基本料金と、使った分の電気の量を、その決められた単価に掛け算した使用料で主に構成されています。
基本料金は直近では変動していませんが、「使用料」が上がってきています。
「使用料」は「使った分の電気量」×「電気単価」で構成されます。
この「電気単価」が値上がりされており、「電気単価」が値上がりすると「使った電気量」が変わらなくとも、最終的な「電気使用料」は値上がりしていきます。
この値上がりについては統計データでも明らかになっており、下図のように緩やかに上昇し続けています。
（出典：資源エネルギー庁「日本のエネルギー2020」）
こちらの緑色の点線が原油価格ですが、この原油価格に比例する形で電気代が上がってきていることが分かります。
現在では、日本の電源構成の約半分を火力発電に依存しており、中東情勢や日々変動する原油価格に左右され非常に不安定な変動を続けています。
直近での値上げは、皆さんの知らないうちにされており、最も一般的な家庭用の契約である従量電灯では、直近でこのような値上がり推移になっています。
※2024年の9月時点の単価を掲載しています。
| 従量電灯Bの単価推移 | 2024年 | 2022年 | 2016年 | 2015年 |
|---|---|---|---|---|
| 第1段階料金 | 29.80円 | 19.88円 | 19.52円 | 19.43円 |
| 第2段階料金 | 36.40円 | 26.48円 | 26.00円 | 25.91円 |
| 第3段階料金 | 40.49円 | 30.57円 | 30.02円 | 29.93円 |
（出典：東京電力「電気料金表（2015年公表分） 」他参考）
オール電化契約でも同じように、価格が上がり続けています。
| 時間帯別契約の単価推移 | 2024年 | 2016年 | 2015年 |
|---|---|---|---|
| 昼間（夏季） | 35.76円 | 38.72円 | 38.63円 |
| 昼間（他季節） | 31.73円 | 31.64円 | |
| 朝・夜間 | 26.01円 | 25.92円 | |
| 深夜 | 17.78円 | 12.25円 | 27.86円 |
（出典：東京電力「電気料金表（2015年公表分） 」他参考）
2022年～の電気代の値上げについてはこちらでも紹介しています。
電気代の補助が8月から再開！今後の見通しは？
こちらは東京電力のオール電化向けプランの料金単価の推移です。
直近の時間帯別契約は昼間の単価が安くなっていますが、反対に深夜電力が約2倍に値上がりしており、深夜電力のメリットがほとんどない状況となっています。
このように、電気代のメインとなる「電気の単価」が年々上昇しています。
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再生可能エネルギー賦課金が上昇している
1-1の章では、使用した電気量に単価の掛け算で、使用料が決定している説明をしました。
電気料金の明細では、これに付随した料金が加算されています。それが「再生可能エネルギー賦課金」です。
これは、再生可能エネルギーの普及を目的として「電気料金を支払っている方全員に一律に上乗せで課されている料金」です。
再生可能エネルギーの普及に伴って年々単価が上昇し続けており、導入当時と比べると2024年度はなんと10倍の単価になっています。
| 2013年 | 2014年 | 2015年 | 2016年 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 0.35円 | 0.75円 | 1.58円 | 2.25円 | 2.64円 | 2.90円 | 2.95円 | 2.98円 | 3.36円 | 3.45円 | 1.40円 | 3.49円 |
2023年に大幅減となった単価は2024年に引き戻され、過去最高の価格を更新しています。
世帯当たりの月あたりの平均的な電力使用量は、約360kＷh（4322kWh÷12ヵ月 ※出典：環境省）です。ただ、これは一人暮らし等も平均として混ざっており、ガスを併用している4人家族では概ね450kWh前後が平均と言われています。
450kWh使用した場合は、450kWh×3.49円（2024年）=1,570円が再生可能エネルギー賦課金として請求されることになります。
このように最近では電気代が上昇する原因としての一端を担うほど、無視できない金額になってきていることは事実として抑えておくべきポイントです。ちなみに、太陽光発電を設置している家庭であれば、電気を購入する機会が大きく減るので、相対的にこの再エネ賦課金の金額を大きく抑えることが出来ます。
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燃料調整費の反転上昇リスクが潜んでいる
電気代の内訳として最終的に、「燃料調整費」というものがあります。
これは、みなさんが身近でわかりやすい言葉に言い換えると「燃油サーチャージ」にような料金です。
（出典：新電力ネット「燃料費調整単価について」）
以前までは燃料調整費が毎月のように値上がりし続けていることが要因で、値引きされていた時点と比べると1割～3割増となっておりその負担金額は決して無視出来ないものとなってきていましたが、平均燃料価格が基準燃料価格より低い現在はマイナス調整が続いています。
以下は2024年の7月分から8月分にかけての燃料調整費の単価比較となります。
| 提供エリア | 供給電圧 | 燃料費調整単価1kWhにつき | ||
|---|---|---|---|---|
| 8月分 | 7月分 | 7月分との差 | ||
| 関東電力 | 低圧 | -6.31円 | -6.09円 | -0.22円 |
| 高圧 | -1.08円 | -0.87円 | -0.21円 | |
| 特別高圧 | -1.05円 | -0.85円 | -0.20円 | |
電気代の補助が始まった2023年の2月からはマイナス調整が続いていましたが、2023年の9月の-12円というのを境目に徐々にプラスに転じてきています。
2024年の8月からはまた政府の電気代の補助金が3ヶ月間だけ行われますが、11月以降に再度の延長というのはなかなか考えづらいのが現状です。
福島原発の廃炉費の電気代転嫁リスクも？
東日本大震災で被災した福島第一・第二原発の廃炉処理費用は、震災から10年以上経過してもなお、見積額が上がり続けています。
（出典：ふくしまミエルカPROJECT「【14】膨れ上がる福島第一原発の事故処理費用」）
従来の政府推計から既に最低でも3倍、最高では約8倍の約81兆円に上る見込みも立てられています。
日本の2020年の国家予算が約102兆円となっていたことから、日本の単年の国家予算に匹敵する処理費用がかかってくると推測されています。
この金額は政府が全て支払うにしろ、その原資は通常の税金だけで賄えるようなものではなく、いずれは光熱費に反映されてくると推測している有識者も多くいます。
この件については、あくまで推測の域を出ませんが、いずれにしても電気料金が下がるような方向性に向かう見込みは少なく、むしろ値上がりしていく方向にあると思った方が自然ではないでしょうか。
電気料金の仕組み
電気料金は基本料金と使用量に応じた料金等で構成
1の章で既に少し紹介しましたが、下記のような構成で最終的な電気料金が決まります。
- 契約アンペア数に応じた基本料金
- 電力使用量に応じた契約単価を掛け算した電力使用料
- 再生可能エネルギー賦課金
- 燃料調整費
- その他（引き落としの場合の割引等）
それでは電力使用料の仕組みについて解説していきたいと思います。
使った量に応じて金額が決まる従量契約
最も一般的な家庭での電力契約です。
最近は、電力自由化も伴って様々な契約の名称がありますが、「従量電灯B」と言われる契約名称が最も一般的ではないでしょうか。
従量電灯日の構成をもとに紹介していきます。
従量電灯は、使った量に応じて単価が異なります。一般的には、3段階の構成になっています。たくさん使った分は、高い単価で請求されてしまいます。
こちらは東京電力の従量電灯Bの単価表です。
| 最初の120kWhまで(第1段階料金) | 29.80円 |
|---|---|
| 120kWhをこえ300kWhまで(第2段階料金) | 36.40円 |
| 上記超過(第3段階料金) | 40.49円 |
わかりやすく言うと、例えばその月の1日にメーター検診があったと仮定しましょう。（最近はスマートメーターで検診も少なくなりましたが）
電気を普段通り使って、累積使用量120kWhに10日目で到達したとします。その場合、10日目までの120kWhは29.80円という単価になります。
計算式としては、120kWh×29.80円=3,576円です。これがまず第1段階の料金です。
第2段階以降も基本的には同じような計算方法なので、気になる方のみご確認ください。
そして、11日目から20日目までの10日間で300kWhに到達したとします。そうすると120kWhから300kWhまでの180kWh分については、36.40円となります。
そのため計算式としては、180kWh×36.40円=6,552円です。これで第2段階の料金です。
さらに21日目から月末まで、仮に150kWh使ったとします。その場合は、150kWh×40.49円=6,073円です。これで第3段階の料金です。
このように、第1段階より第2段階、そして第3段階の料金と順番に単価が上がっていきます。できるだけ第3段階の単価で、電気を使い過ぎないことが電気代を上げないようにするポイントですね。
最終的な電気使用料は、この3つの金額を合計して決定されます。
この例では、3,576円（第1段階）+6,552円（第2段階）+6,073円（第3段階）=16,201円が電気使用料になります。
※2022年7月段階での単価で計算した場合は11,737円でしたが、2023年と2024年はずっとこれくらいで高止まりしています。
以上のように、使った量に応じて単価が決まっている従量電灯の仕組みはご理解いただけたでしょうか。
それでは続いて、オール電化の家庭で多い時間帯別契約の解説です。
使う時間帯に応じて金額が決まる時間帯別契約
みなさんも“深夜電力”という言葉を聞いたことがある方も多いでしょう。この深夜電力は、時間帯別契約の時に適用されるものになります。
こちらは東京電力のスマートライフプランS/Lの電気単価の内訳です。
（出典：東京電力HP）
この契約は、使った時間帯によって単価が変動する契約です。
- 午前6時～翌午前1時まで：35.76円
- 1時～6時の深夜時間帯：27.86円
先程の従量電灯と比べると、午前1時～午前6時の時間帯の電気単価が安いことがわかりますが、これが通称「深夜電力」と呼ばれているものです。
この時間帯は、基本的に社会全体としても電力使用量が落ちますが、電力会社側からすれば電気を使って事情があります。
メイン電源となってる火力発電は、リアルタイムで発電量を調整できるものではなく、深夜だからと言って発電量を落とせないのです。そのため、深夜時間帯の単価を安くして、エコキュートなどの使用容量の大きい機器で、社会全体の使用電力量の平準化を図ろうとしています。
この契約は、主にエコキュートを使うオール電化の方がメインで加入されていますが、オール電化でなくとも加入はできます。深夜時間帯に多く電気を使うような生活をされている方はこの契約の方がお得とも言えます。
どの契約が自分の生活スタイルに合っているか？は、スマートメーターがついているご家庭であれば、地域の電力会社に尋ねるとベストなプランを提案してくれたりもしますので、ご自身でわからない方は、電気の明細を手元に持って電力会社に聞いてみてもよいでしょう。
太陽光発電と電気代との関係性
「高い電気を買わない防御策」として活躍
太陽光発電の話で「売電単価が落ちてきたから、太陽光発電は魅力がない」という方もいらっしゃいますが、今までの電気料金が高くなってきている話を理解すると、実はそんなことはないことがわかります。
確かに2024年度の売電金額は16円となっています。
これは2009年にFIT制度が始まった頃の買取単価48円に比べれば半分以下です。ただし、この時は太陽光発電の設置金額も現在の2倍程度設置コストがかかっており、太陽光パネル1枚あたりの発電量も少なったのです。
このことを加味すると、現在は太陽光発電の設置コスト自体も下がってきており、手が届きやすい金額になっていることを前提に、1と2の章で紹介したように「年々上がってきてる電気代」を買わないメリットに目を向けるべきなのです。
（出典：三菱電機「まずはココから太陽光発電のメリット」）
太陽光発電を設置する経済的なメリットは2つあります。
1つは、余剰電力の売電です。余剰電力とは、例えば太陽光発電で3kWh発電している時に、家でテレビを見たり冷蔵庫の電気として1kWh自家消費していたとします。
そうすると2kWh分、余剰する電気が生まれますが、この電気は送電線を通って電力会社が引き取って買い取ってくれます。
これが「売電」と言われるもので、毎月電力会社が買い取った量と、契約上の単価を掛け算した金額が、電力会社から振り込まれます。設置した太陽光発電の容量によっては、”いい収入”になり、この制度が10年間は国から保証されています。
もう1つが「自家消費」というメリットです。
上記の説明で太陽光発電で3kWh発電している時に、家でテレビを見たり冷蔵庫の電気として1kWh、自分たちで消費する電力が「自家消費」です。
通常であれば、テレビや冷蔵庫を動かす電気は、電力会社から電気を買って使っています。その電気を、太陽光発電で発電した電気で賄うことにより「発電している時は電力会社からの電気を買わずに（買う量を減らして）生活ができます」
このメリットを見落としがちですが、電力会社から買う電気が高くなっている今、自家消費という魅力が高まっているのです。
2024年以降は太陽光発電の重要性がより顕著になる
今度、電気代の高騰傾向が継続していくとなると、「電力会社から電気の購入量を減らしていくこと」が大事です。
ファミリー世帯が生活するに十分な発電を確保するためには、現在の技術では太陽光発電が、最も効率的かつ割安に設置できるシステムです。（ガスで発電するエネファームでは発電量としては不足）
売電単価は、再生可能エネルギーの普及によって年々減少していっていますが、それ以上に電気代の高騰の影響の方が大きいのが現実です。
将来的には、CO2削減を行う世界的な流れから日本もドイツのようになるのでは、とも言われています。
環境先進国であるドイツは、太陽光発電を中心とした再生可能エネルギーの普及が進んでいます。反対に税金や電力単価の高騰などの要因により、電力会社からの買電は世界一高いと言われるようになっています。
今後の日本の電力事情も、太陽光発電を設定して自己防衛を図ることが一般的になってくるのではないでしょうか。
蓄電池を併用すると相乗効果倍増
（出典：シャープ株式会社）
昨今では、住宅用の定置型蓄電池の注目度も上がってきています。
蓄電池の使い方としては、非常時の電源だけでなく、普段は太陽光発電で発電した電気を売電せずに貯めて、夜間などに使うことで電気の自給率を高めます。
また既に「グリッドパリティ」と呼ばれる「発電した電気を売る単価より、買う電気の単価方が高い」という状態になっています。
地震や台風で停電が毎年のように日本のあちこちで発生していることを考えると、災害時の保険という意味と共に、節約の一環として導入を検討してみるのも良いのではないでしょうか。
太陽光パネルも値上げが進む
上述している通り、電気料金の度重なる値上げにより、電力会社からの購入量を減らすことが出来る太陽光発電は大きな経済的メリットを生みます。
また、太陽光発電を蓄電池と併用することで太陽光パネルで発電した電気を貯めて、発電が出来ない夜間などに使うことで購入量を0にすることさえも出来ます。
こういった背景から、太陽光発電の設置が急速に進むと見込まれましたが、そう簡単にはいかない社会情勢があります。
1ドル150円を越えてもなお歯止めの効かなかった円安の加速です。
太陽光と円安の関係
太陽光パネルの主たる原材料はそのほとんどが中国からの輸入に頼っています。中国は世界の生産能力のおよそ8割超を占め、今後数年ではさらなるシェアの拡大により、95％まで高まると発表されたばかりです。
2021年末頃より太陽光部材の原材料高が進み、太陽光パネルのワット単価がたった1年で1.4倍程度に上昇し、架台の価格なども1.3倍程度の値上がりあったのは記憶に新しいところではないでしょうか？
太陽光パネルの原材料をほぼ輸入に頼っているということは、それを運搬する物流コストがかかってきます。円安の影響は原価の上昇だけでなく、ここにも大打撃を与えます。2022年3月時点では1ドル110円前後だった円の価値は、その後たったの半年で150円を超えるほどにまで落ち込み続けました。
太陽光パネルの価格は円安の影響をまともに受けてしまいます。各メーカーは本当にギリギリまで値上げを踏みとどまってくれましたが、2022年10月より遂に一斉値上げが始まってしまい、現在でも値下げとなるタイミングは迎えていません。
太陽光発電に関する商品の値上げの幅は約20％～35％
円安の影響は輸入に頼っている商品全てに関わってくることなので、太陽光発電関連の商品だけ値上げしているわけではありませんが、上述しているようにそのほとんどが輸入頼みである太陽光発電モジュールは、とりわけ大きな値上げ幅となっています。
ここでシャープが発表している太陽光パネルの価格改定機種の改定率を紹介します。
出典：シャープ株式会社太陽光発電・蓄電池システム関連商品 希望小売価格改定のお知らせ
太陽光パネルは概ね25％もの値上げがされており、パワコンにいたっては最大の値上げ率である30％。ケーブルや部材に関しては20％強の値上げともともと価格が決して安くはない太陽光パネルやパワコンは数万円～数十万円の価格上昇となりました。
また、値上げを公表したタイミングによりメーカー毎にその値上げの金額が異なり、当時の8月に発表したシャープよりも、6月に発表しているパナソニックのほうが、まだその値上げの幅は少なくなっています。
電気料金が値上がりしている現状の割に太陽光パネルの設置がそこまで進んでいない背景には、円安による太陽光関連商品の値上げの影響も決して少なくないのです。
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監修
エコ発事務局 太陽光アドバイザー
曽山
『誠実、スピーディーな応対』をモットーに日々エコ発を運営しています。 お客様への応対だけでなく全国に数百ある提携業者様とのやり取りをはじめ、購入者様へのキャンペーン企画やウェブサイトの改善など、皆様のお役に立てるよう日々業務に取り組んでいます。 卒FIT後の太陽光発電の活用方法など、お困りごとがございましたら、お問い合わせにてお気軽にご相談下さい。
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