太陽光発電の設置費用がよくわかる！2023年のポイント4つ － 太陽光発電の見積もり・価格比較サービス【エコ発】

太陽光発電はエコで経済的なイメージがありますが、決して安い買い物というわけではありません。

そのため、太陽光発電の導入に失敗しないためには、やはり設置するときにかかる費用を十分に理解しておくことが非常に重要です。

そこで今回は、太陽光発電の設置費用の最新情報として、2022年に必ず知っておきたい4つのポイントについて詳しく解説していきます。

太陽光発電を購入した後で「知っておけばよかった」と後悔しないためにも、最後までぜひご一読ください。

2023年の太陽光発電の設置費用 相場はどれくらい？

令和5年を迎える2023年、太陽光発電の設置費用はどれくらいかかるのでしょうか。

まずは、どのくらいの設置費用なのか、その相場の大枠を具体的な数字からつかんでいきましょう。

以下のグラフは、経産省の調達価格等算定委員会がまとめた、太陽光発電システムの設置費用の推移です。

（出典：調達価格等算定委員会「令和3年度以降の調達価格等に関する意見(案)」）

グラフからわかるように、2020年の設置費用は平均すると新築で28.5万円/kW、既築で32.7万円/kW、全体では29.8万円/kWとなっています。

2012年以降、年を追うごとに徐々に設置費用が安くなっている傾向が見て取れます。

調達価格等算定委員会では、これまでの過去の設置費用の調査結果を鑑みて、2021年の太陽光発電の設置費用は新築・既築全体の平均で27.5万円/kWと想定されていました。。

2023年もこれまでの傾向から判断すると設置費用の平均値が下がることは想定されてはいるものの、毎年その落ち幅が少なくなっていることからも、昨年同様に大きく変動をするという可能性は少ないと見て良いでしょう。

なお、グラフで上位25％〜下位25％とレンジで表示されているように、実際には設置費用の価格には幅があります。

2020年では、最安で20万円/kW台の前半、最高で30万円/kW台の後半までブレがあることがわかるでしょう。

これは想定の価格となるためあくまで目安とはなりますが、設置費用の見積価格がここから大きく乖離していないかは、外せないチェックポイントの1つとなります。

なお、太陽光発電の設置費用は太陽光発電の規模によって費用が大きく変わるので、比較する際にはこのように1kWあたりの価格、kW単価を用います。

たとえば、5kWの太陽光発電が設置費用150万円だった場合、kW単価は150万円 ÷ 5kW = 30万円/kWと計算できます。

設置する規模から費用を考えてみると

では次に、実際に設置する太陽光発電の規模から、設置費用がどのくらいかかるのか考えてみましょう。

たとえば、東芝の大きさ1559mm×798mm、出力250Wの太陽光発電パネルを例に検討してみます。

太陽光発電パネル1枚あたりの面積は、およそ1.244平方メートル。

つまり、4kWを設置するため20枚の太陽光発電パネルを設置すると、屋根面積はおよそ20平方メートルが必要になります。

ここから、屋根面積に応じた太陽光発電の設置費用の2021年相場をまとめると、以下の表の通りとなります。

なお、ここで用いる設置費用の2021年相場は、さきほど説明した27.5万円/kWです。

もちろん、屋根の形状・種類によっては、太陽光発電パネルを設置できる範囲が変わります。

たとえば、南面の屋根に加えて東面の屋根にも設置するケース、瓦屋根のため特殊なアタッチメントが必要になることも想定されます。

また実際には、太陽光発電パネルの離隔距離も必要になるため、上記の相場価格はあくまで目安である点は理解しておきましょう。

実際にどれくらいの費用になるのかを知りたい場合、複数見積もりをとることで費用感を確認することもできます。無料の5社一括見積は以下からお気軽にお問合せください。

設置費用の内訳は？どんな機器が必要？

太陽光発電の設置費用が、全体でどのくらいになるかは理解できましたが、その内訳はどうなっているのでしょうか。

太陽光発電は、様々な機器の組み合わせで構成されており、設置費用の内訳は次の通りです。

• 太陽光発電パネル
• パワーコンディショナー
• 架台
• 発電モニター
• 設置工事
• 保険

上記の通り、設置費用は機器はもちろんのこと、設置工事や保険にかかかります。

1つ1つの内訳を、詳しく見ていきましょう。

太陽光発電パネル

太陽光発電の設置費用のうち、その半分以上の割合を占めるのが、太陽光発電パネルです。

太陽光発電パネルは、1枚あたりの価格が設定されているため、設置する枚数によって設置費用が変動します。

また、太陽光発電パネルの出力やメーカーによって、1枚あたりの価格が大きく異なるため、モデル選定は慎重に行いたいところです。

（出典：調達価格等算定委員会「令和3年度以降の調達価格等に関する意見(案)」）

パワーコンディショナー

太陽光発電の機器のうち、2番目に設置費用が大きくなるものがパワーコンディショナーです。

パワーコンディショナーは、太陽光発電パネルで発電した電気を家で使える電気に変換するための機器で、太陽光発電をシステムとして成り立たせるためには欠かせません。

太陽光発電のシステム容量に応じて、パワーコンディショナーも大きい容量のモデルを選んでいくことになります。

もちろん容量が大きくなれば、パワーコンディショナーの価格も上がります。

太陽光発電のシステム容量が大きい場合は、住宅用太陽光発電でもパワーコンディショナーを複数台設置する場合もあります。

また、設置場所が屋内か屋外かによっても、モデルが変わるので注意しておきましょう。

パワーコンディショナー（パワコン）とは？寿命や役割について解説

架台

架台は、太陽光発電パネルを住宅の屋根へ設置・固定するために必要な構成部材です。

棒状のレール・桟と言われる部材を格子状に組んで、太陽光発電パネルをそこにはめ込み、屋根とアタッチメントで固定して設置します。

また、レールを用いずに、太陽光発電パネルを直接アタッチメントで屋根に設置する工法が選択されるケースもあります。

架台の材質には、錆びにくいステンレスやアルミなどが用いられることが一般的です。

屋根の種類や形状、設置エリアによっては、特殊な架台やアタッチメントが必要になるため、設置費用が変わってくるケースもあります。

発電モニター

太陽光発電の発電量をチェックできる発電モニターも、設置費用のかかる機器の1つです。

発電モニターでは、発電量のほか家で使っている電力状況、売電量などもわかります。

価格は数万円程度と、他の太陽光発電の機器と比べると、設置費用に占める割合は大きくありません。

また、メーカーによっては発電モニターの1つとして、HEMS（Home Energy Management System)をラインナップしていることもあります。

HEMSは発電モニターの機能に加えて、各家電ごとの電力使用量や家電の遠隔操作ができるモデルもあり、より利便性が高い点が特徴です。

いまではHEMSに専用モニターがなく、スマホアプリで提供されていることも少なくありません。

HEMSの設置費用は、発電モニターと大きくは変わりませんが、月額料金がかかるものもあります。

設置工事

太陽光発電の機器ではありませんが、設置工事費用も太陽光発電の設置費用の一部となります。

設置工事についても、太陽光発電のシステム容量に応じて設置費用が計算されることが一般的です。

太陽光発電の設置工事は、太陽光発電自体の設置はもちろんですが、住宅屋根に設置する場合は足場の設置、電気機器の配線をする電気工事も必要になってきます。

そのため、販売店からの見積が出てきた際には、このような費用も含まれているのかはよく確認しておくべきでしょう。

1kW（キロワット）あたりの工事費用はいくらですか？

保険

太陽光発電の機器には基本的にメーカー保証が付与されますが、メーカー保証の期間延長や自然災害保証に加入する場合は、機器と併せて設置時に費用がかかります。

メーカー保証を延長する例を挙げると、太陽光発電パネルの出力保証やパワーコンディショナーの製品保証、太陽光発電全体のシステム保証などがあるでしょう。

また、自然災害による損害は基本的にメーカー保証の対象外のため、別途自然災害保険に加入することが一般的です。

自然災害保険は、太陽光発電メーカーからオプションで提供されていることがほとんどで、太陽光発電の設置容量などに応じて費用が変わります。

買取価格が下がってきてるけど太陽光発電は元をとれる？

FIT買取価格が下がっている現状で、2023年に太陽光発電を導入しても元がとれるほどメリットが出るのでしょうか。

太陽光発電は、FIT制度で発電した電力を売電できるメリットがありますが、売電する際の買取価格は年を追うごとに下落を続けています。

2012年にFIT制度がスタートした当初、買取価格は42円/kWhでしたが、2021年度には19円/kWh、そして2023年度は16円/kWhと今となっては半額以下、このまま下落し続ければ1/3程度まで下がってしまうでしょう。

ここまで買取価格が下がれば、太陽光発電で設置費用の元をとるのは難しいように感じますが、実はそうではありません。

なぜなら、太陽光発電の買取価格は、実態の設置費用から逆算して10年前後の期間で投資回収できる価格に設定されるからに他なりません。

つまり、太陽光発電の設置費用が下落と連動して、買取価格も下がっているというわけです。

このような背景から、太陽光発電は買取価格が下がってはいるものの、基本的に元が取れるような事業モデルとなっています。

また、今後の電気代という観点でいっても、太陽光発電の経済性にとって有利な点があります。

なぜなら、これからは再エネ賦課金や火力発電の燃料費の上昇から、電気代の上昇傾向が続くとも言われているからです。

そうなると、いままで売電一辺倒だった太陽光発電でしたが、これからは発電した電力を自家消費に回して電気代の節約効果を大きくするという使い方も有効となります。

さらに、蓄電池も組み合わせれば、太陽光発電で発電した電力をムダなく使い切れるため、その経済メリットも大きくなるでしょう。

以上より、買取価格が下がった2022年でも、太陽光発電は元がとれる可能性が十分に高いといえます。

2023年も電気代の値上げが止まらない！太陽光発電との関係性とは？

2022年に太陽光発電を設置するメリットは？

メリットやデメリットというのは、太陽光発電の設置に限らず何かを購入した際には必ずついてまわるものです。

大前提として太陽光発電のメリットとデメリットは、所有者の考えやその時々の情勢に依存しており、太陽光発電が世に出回り始めた2012年当初は売電収入を得られて設置費用を10年以内に回収出来ることをメリットとして大々的に宣伝されていましたが、2022年現在では、FIT終了による売電価格の低下により、今でも売電することで収入は得られるものの、費用対効果が悪く、9年たった今ではメリットでは無くなってしまったのです。

太陽光発電の設置費用だけをとっても、例えば2012年時に回収が出来るメリットがあると言っても初期費用が高いことがネックで、5kWhのパネルを設置した際に掛かる費用の平均値は200万円という値段がかかっています。

これが2022年現在では、同じ5kWhのパネルを設置時に掛かる費用の平均値は150万円程度に落ち着いており、年々設備投資に掛かる費用は下がってきているのです。2012年と2022年を比較して、性能面も向上してなおかつ住宅設置用として使いやすく進化した太陽光発電が発展途上だった2012年よりも安く手に入るというのは、昔はデメリットだった面がメリットに感じるようになってきた最たる例ではないでしょうか？

太陽光発電の一括見積りを推奨するエコ発としてはメリットとデメリットは常に最新の情勢をキャッチして皆様にお伝えする義務があります。毎年のようにメリットやデメリットは変化していくので、逐一チェックするように心がけましょう。

最新版の太陽光発電の設置に関するメリットやデメリットについての詳しい詳細については以下の記事をご確認ください。

太陽光発電は設置した方が良い？つけないほうがいい？

太陽光発電の設置にはどんなローンが利用可能？

太陽光発電は元が取れる可能性が高いとは言え、やはり設置費用の負担は小さいものではないでしょう。

そこで上手に活用していきたいのが、住宅や自動車でも一般的なローンです。

ここでは、太陽光発電の設置に利用できるローンについて、次の3つを紹介していきます。

• ソーラーローン
• 住宅ローンの借り換え
• 各自治体の太陽光発電補助金

ソーラーローン

太陽光発電の設置で使えるローンのうち、まず検討したいのがソーラーローンです。

ソーラーローンとは、読んで字のごとく太陽光発電の導入時に利用できるローンをいいます。

通常の銀行からの融資・借入などに比べて、ソーラーローンは比較的に金利が低く抑えられている点が非常に魅力的です。また、もちろんローンの審査に通過する必要がありますが、返済期間も10年から20年と長いものも多くなっています。

太陽光発電で得られる売電収入や、節約できた電気代をローン返済費用に当てられるため、無理なく運用を続けられるでしょう。

ソーラーローンは銀行や信販会社はもちろん、財務省が管轄する日本政府金融公庫からも提供されています。

融資限度額や返済期間、利率など、融資条件はそれぞれのソーラーローンごとに異なりますが、例として日本政府金融公庫のソーラーローンを確認しておきましょう。

担保があれば利率も低くなり、返済期間も20年と長いため、安心して太陽光発電の導入に進めます。

ソーラーローン取り扱い銀行・信用金庫・信販会社一覧

住宅ローンの借り換え

もし住宅ローンを借り入れているのであれば、住宅ローンの借り換えも太陽光発電の設置で使えるローンの1つと言えます。

ここ数年、住宅ローンは金利がかなりの低水準となっており、借り換えを検討されている方も多いでしょう。借り換えすることで住宅ローンの返済額を浮かして、その金額を太陽光発電の購入費用に当てることが可能となります。

住宅ローンの残存期間が長く、ローン残高も多い場合は、ぜひとも検討したいところです。

先のソーラーローンと住宅ローンの借り換えを組み合わせれば、より太陽光発電の設置費用による負担を軽減できるでしょう。

ローンとは異なりますが、最近話題になっているのは、全て無料で設置が出来る上にメンテナンス費用も一切かからないという0円ソーラーです。

各自治体の太陽光発電補助金

ローンではありませんが、太陽光発電の設置費用の負担を軽減するために活用したい制度が、各自治体の太陽光発電補助金です。

2022年現在で、国から支給される太陽光発電補助金はありません（2022年度は新たに太陽光発電単体設置のみの補助金が出る可能性あり）が、各自治体では太陽光発電補助金を用意している場合もあります。

また、都道府県で補助金が設定されていなくても、市町村レベルで補助金が設定されているケースも少なくありません。

補助金が適用される条件・補助金額は、各自治体によって異なりますので、公募条件を事前によく確認しておきましょう。

なお、各自治体の太陽光発電補助金は、こちらで都道府県別に探せるようになっていますのでぜひ活用してみてください。

まとめ

太陽光発電はそれなりの設置費用がかかるものの、その価格は年々下がっており、導入にあたる負担は小さくなっています。

また、FITの買取価格も同時に下落しているものの、設置費用がその分下がっていることもあって十分に元がとれます。

加えて、ソーラーローンや補助金を活用すれば、さらに設置費用の負担を抑えて太陽光発電の導入が可能です。

とはいえ、太陽光発電の設置費用は、どの販売店から購入するかで変わります。

そのため、太陽光発電の見積もりは1つの販売店だけでなく、複数見積もりや相見積もりをとって比較検討していくことがおすすめです。