V2Hとは？その全てをまとめました！電気自動車との関係も完全網羅！ － 太陽光発電の見積もり・価格比較サービス【エコ発】

V2H（Vehicle To Home）の仕組みや、そのメリット・デメリット、そして気になるコスト相場など、完全網羅している記事です。

V2H機器や電気自動車の購入を検討している方は、購入後に後悔しないよう必見の記事となっています。

V2Hとは

（出典：東京電力株式会社「EVDAYZ」）

まずはV2Hの基本的なことからみていきましょう。

V2Hとは、Vehicle（車）からHome（家）という意味で、電気自動車を中心とした車両に蓄積されている電気を、家で使える電気として送るシステムです。

電気自動車は、高速道路のパーキングエリアなどにある急速充電器でしか充電できない、というイメージを持っている方もいるかも知れませんが、家庭用の100V・200Vのコンセントで充電することができます。

充電だけであれば、このV2Hシステムが無くても、外部コンセントさえあれば可能です。

しかし、「電気自動車」から「家」へ電気をいわば「給電」させるためには、このV2Hを行うシステムが必要で、V2Hシステムは「充電」と「給電」の両方ができます。

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V2Hの仕組み（通常時）

（出典：ニチコン株式会社「EVパワーステーション4つの機能」）

代表的なニチコンの「EVパワー・ステーション」で、V2Hの仕組みをわかりやすく紹介していきます。

まず家に車がある前提で、昼間に太陽光発電で発電を行っている場合からみていきましょう。

太陽光発電は、発電した電気を自家消費といい、家で使っている家電などの電気として優先的に供給されます。

V2Hシステムに電気自動車が接続されて、充電するよう指示がかかっている場合、太陽光発電で発電した電気を、電気自動車側に送ることができます。

まさに住宅用蓄電池と同じように、太陽光発電で発電した電気を貯めておく「蓄電池」としての役割になります。

一方、夜間や雨天時など、太陽光発電の発電が見込めないときは、電気自動車に貯めておいた電気を家に送ることができます。

車種やシステムにより異なりますが、一気に送れる電気の量に限界があり、電気自動車から送る電気で足りないときは、系統（電力会社から通常通り送られてくる電気）からの電気でまかないます。

このように、V2Hシステムは「家」と「電気自動車」で相互に電気を融通し合えるような仕組みになっています。

V2Hの仕組み（停電時）

（出典：日産自動車株式会社「蓄電池利用」）

V2Hは停電時にも、電気自動車を蓄電池として使うことができます。

日産自動車がテレビCMで、「何日間、リーフで暮らせるか」という実験をしていました。

答えから申し上げると「4日間」です。

22年に発売されているリーフは、48kWhタイプ / 60kWhタイプの2つが存在しますが、実験で使われていたのは60kWhタイプです。

一般的な4人家族の平均的な電力使用量が15kWhであり、極めて実態に則した実験であると言えます。

このように停電時には、V2Hシステムがあると電気自動車の電気で停電を乗り切ることができます。

停電が心配な方は、V2Hシステムの「定格出力」（自立運転）に特に注目しましょう。

冬に暖房を使ったり、消費電力が多い状態を考えると、最低でも4.0kVAあると安心できます。

停電時に同時に動かせる機器の目安は、契約前にしっかり確認しておきましょう。

V2Hと電気自動車の関係

それでは、V2Hシステムと連結する「電気自動車」についても少しふれていきます。

どんな電気自動車に対応しているの？どれくらいの電気が確保できるの？といった部分の疑問を解消していきましょう。

V2Hの対応車種

（出典：日産自動車株式会社「日産リーフについて」）

まずV2Hに対応している車種と、対応していない車種（メーカー）があります。

未対応：テスラ全車種・Hyndadai（ヒョンデ・現代） の IONIQ5 を除く外車

電気自動車の話題で良く出てくるテスラは全車種で、V2H未対応になっていますが、国産のEV（電気自動車）、PHV（プラグインハイブリッド車）は対応している車種が多いです。

こちらが対応している車種の一覧です。

EVだけでなく、PHV（プラグインハイブリッド車）でも対応している車種がありますが、注意点もあります。

PHVはEVに比べて、電池容量が少ないため走行に使うエネルギーを考えると、V2Hに対応しているとは言え、実質的に使える容量がかなり限られており、緊急用程度に考えた方が良いでしょう。

上記のように、意外と多くの車種がありますが、筆者が選ぶ「実質的にV2Hで使える車種」は、リーフ・アリア・サクラ/ekクロスEV※・Honda e・IONIQ5の6車種です。

この5車種に共通している点は、22年時点で新車で販売されていることと、V2Hでの使う電気を考えても、日常的な走行ができる点です。

ただし、この中で日産の軽自動車「サクラ」・三菱「ekクロスEV」は、電池容量が20kWhとなっています。

市内に買い物にいく程度であれば問題ないですが、日常的に市外まで遠出をする方はV2Hとの併用は実質的に難しくなってくるでしょう。

V2Hの価格や設置費用は？

V2Hの価格はおよそ50万円〜、設置費用は30万円〜となっています。

売れ筋の相場では、V2Hシステムは約80万円～、設置工事費が30〜40万円となっています。（補助金を加味せず）

それぞれ詳しく見ていきましょう。

V2Hの価格について

（出典：ニチコン株式会社「クルマを暮らしの電源へ」）

22年9月時点の定価ですが、EVの普及拡大により需要の急激な上昇が見込まれていることと、世界的な半導体不足が重なり、既に品薄状態が続いています。

そのため、今後「待っていれば安くなる」という見込みをする専門家はほぼ存在せず、大方の見方としては「今後高くなる可能性の方が高い」という状況です。

数年前では、同様のシステムが30万円台で購入できたことを考えると、世界的なインフレの傾向も加味すると、早く付けた方がトクになる可能性も否定できません。

ただし、国としてもCO2削減の目標達成のため、補助金もを手厚く出して普及を拡大していく方針であり、条件・お住まいの地域・タイミングによっては補助金も期待できます。

V2Hの設置費用について

V2H機器導入を検討している方の多くは、戸建てにお住まいの方が多いと思いますが、マンションでも不可能ではありません。

設置費用の価格相場は、以下のとおりです。

まず、一戸建てでは太陽光発電の有無・V2H機器の種類・周辺機器の追加設置などによって価格が変動してきます。

一般的な設置費用としては30～50万円以下が相場でしょう。

また、分譲マンションを中心とする集合住宅でもV2Hシステムの設置が不可能ではありませんが、住んでいる方の賛同や、管理組合の許可等が必要になってきます。

V2Hで自分の専有部のみに電気を持っていく、というのも現実的には厳しいため、共有部へ緊急用として設置の検討が一部で始まっているという状況です。

V2H機器と同様、設置工事費も補助金対象になることがあり、つづいては補助金の概要を紹介していきます。

V2Hは補助金が利用出来る！

V2Hは補助金が利用できるケースが多く、国と地方自治体の補助金が存在します。

それぞれの補助金の概要を紹介していきます。

国の補助金

令和4年度は、「令和4年度 CEV補助金（V2H充放電設備）」として補助金があります。

気になる補助金額は、上限で115万円（個人）となっており手厚い補助金制度です。

2022年度は5月から応募が開始されており、無くなり次第基本的には終了となります。

ただ例年、次年度予算でも同様の予算が組まれるため、補助金がなくなるから今すぐ契約しなくてはいけない！と焦ってはいけません。

タイミングなどもありますので、まずは工事業者に補助金のタイミングや残額、その後の動向を聞いて、補助金を上手く活用しましょう。

補助金の概要の詳しい内容は、こちらの記事でも紹介しています。

【2022年】V2Hの設置に利用出来る国の補助金情報を紹介！

地方自治体の補助金

お住まいの市町村（区）でも、補助金を用意している自治体もあります。

ただ、お住まいの自治体によって有無・条件の違いが様々ですので、蓄電池補助金一覧 | 家庭用・産業用蓄電池の価格比較・無料一括見積もりサービス【エコ発蓄電池 】を活用してもらうと、V2Hの内容も含まれています。

詳しくは「〇〇市 V2H補助金」もしくは「〇〇市 環境課」といったワードで検査すると、自治体のホームページで情報が出てくる可能性が高いです。

V2H機器を設置するメリットとデメリット

それでは、V2Hのメリットとデメリットを見ていきましょう。

V2Hのメリット

まずはV2Hのメリットをまとめました。

メリット①電気自動車を住宅用蓄電池の代わりにできる

（出典：日産自動車株式会社「蓄電池利用」）

太陽光発電システムに追加して蓄電池を検討される方が、かなり増えてきました。

V2Hシステム最大のメリットは、電気自動車を蓄電池代わりに使うことができる点です。

主力の電気自動車（リーフ・アリア）は、40kWh以上のリチウムイオン電池を積んでおり、これらの車種の魅力を最大限まで引き出すことができます。

住宅用の蓄電池の主流である10kWh前後から比べると、電気自動車のほうが大容量です。

また、電気自動車は蓄電池として考えると実はかなり割安なんです。

住宅用蓄電池の相場はkWhあたり、約15万円前後～となっており以前に比べてだいぶ安くなったとは言え、まだ高額と言えます。

（出典：日産自動車株式会社「日産リーフ価格・グレード」）

それに対し、リーフの最安モデル（40kWh・22年9月時点・新車価格）は3,709,200円（税込）となっており、単純に蓄電池として考えてもkWhあたりの単価は住宅用蓄電池に比べて安くなっています。

もちろんリーフだけでは蓄電池として役に立たないため、V2Hシステム（材工120万円）を加算して考えても、住宅用蓄電池システムより安くなります。

※370万円（車両）＋120万円（V2H材工）＝490万円
490万円 ÷ 40kWh ＝ 12.25万円 / kWh

電気自動車は、もちろん車としての役割を果たすため、一石二鳥の使い方ができる点が、今までの車と異なるメリットがあります。

メリット②エネルギーの”ほぼ自給自足”で光熱費を圧縮

住宅用蓄電池と同じメリットがあります。

昨今は、電力会社から買う電気代が高くなっていますので、太陽光発電の余剰電力や、割安な深夜電力の活用が再注目されています。

V2Hシステムと電気自動車、そして太陽光発電システムのセットがあれば、運用次第では「エネルギーのほぼ自給自足」も不可能ではありません。

電気自動車を、太陽光発電の余剰電力をたくさん貯める大容量の蓄電池とすることで、エネルギーの自給率も高めることができます。

実際にV2Hや太陽光発電を上手く運用されている方は、買電をほぼ使わず生活されている方もいます。

※”ほぼ”と記載している理由は、システム維持のため系統から若干の買電が発生するため

メリット③災害時（停電時）に役立つ

（出典：日産自動車株式会社「日産リーフについて」）

V2Hの仕組み（停電時）で少し紹介しましたが、V2Hがあれば電気自動車を持ってくることで、普段と近い生活を送ることができます。

昨今は、地震だけでなく温暖化による大型台風・大雪による停電も増えてきています。

原発が様々な理由で稼動できない状況かつ、世界的にも再生可能エネルギーへの移行が急速に進んでいるため、以前に比べてエネルギーの安定供給が難しくなりつつあります。

エネルギーの自給自足と共に、停電への備えもしっかりしておくことで、家族を安心に守ることができるでしょう。

V2Hのデメリット

一方で、導入に際してしっかり抑えておくべきデメリットもみていきましょう。

V2Hのデメリットは以下のとおりです。

デメリット①車種が限定されること（22年時点）

（出典：日産自動車株式会社「日産アリアについて」）

世間一般的には、まだ9割以上がガソリン車（PHV・HV含む）です。

そのため、メーカー側もまだ本格的なEV車種のラインナップになっておらず、特に国内メーカーは諸外国のメーカーに比べてEVシフトも遅れています。

PHVの車種は電池容量が10kWh前後となっており、EV走行のエネルギーや放電下限も考えると、V2Hにはあまり向いていません。

また、電気自動車で主流になっているテスラも、現在もおそらく今後もV2Hには対応しないものと予想されるため、2022年時点ではリーフ・アリア・サクラ/ekクロスEV・Honda e・IONIQ5の5車種からの選択になってきます。

車にこだわりがある方は、どうしても車種に縛られるという点がデメリットになってきます。

デメリット②リチウムイオン電池の劣化を早める可能性

ガソリン車と異なる点は、リチウムイオン電池を使っていることから、経年劣化によって蓄電できる容量が減っていきます。

スマートフォンの電池が年々、充電頻度が早くなっていくのと同じ感覚ですが、充放電の回数が大きく影響します。

一般的な使い方であれば、電気自動車の充電は週に1回程度で足りますが、V2Hで毎日のように充放電を繰り返すと寿命を早めるリスクがあります。

ただし、ここで安直な判断をしないように注意点があります。

電気自動車の電池の劣化が激しいというイメージがある方は、初期型のリーフでの噂のまま止まっている可能性が高いです。

事実、初期型のリーフは電池容量も20kWhかつ、劣化しやすい電池だったため中古市場でも使い物にならない、という話を聞きますが、現在新車で販売されているリーフ他の電池は劣化を抑える仕様が組み込まれています。

そのため、劣化はしていくことは事実ですが、”使い物にならないレベルで劣化する”という情報は冷静に見た方がいいでしょう。

デメリット③電気自動車、V2Hシステムの導入コストが高額

一般的なガソリン車に比べて、電気自動車は車両価格だけみれば高額です。

リーフでも売れ筋モデルで約400万円～、アリアに至っては最安モデルで539万円～となっており、少し高いです。

この車両に加えて、V2Hシステム機器と、工事代を合算すると決して安くはありません。

ただし、補助金やランニングコストまで考えると一概に高いとは言えなくなってきます。

電気自動車には、令和4年度であれば補助金が最大で85万円（V2H対応車種）出ます。

そして、V2Hへの補助金も最大115万円となっており、合算すると最大で200万円の補助金を受けることができます。

また電気自動車は、ガソリン車のランニングコストと比較して約半分～3分の1程度で運用できるため、長い目で見るとオトクになる可能性も高いです。

そのため、確かにイニシャルコストは安くありませんが、安直に高いから辞めよう、というのは勿体ない判断になることも十分考えられます。

V2Hのよくある質問

ここではQ＆A方式で、よくある疑問に答えていきます。

EVの航続距離ってどれくらい？

EVの航続距離は約300kｍ～で、主力モデルは約400～500km台

実走行距離に近いWLTCモード換算では以下のような航続距離になっています。

なお冬場などエアコンを多く使うことや、若干の劣化を考えると最高で約3割程度、実走行距離が落ちます。

V2Hで契約電力の変更は必要？

V2Hで契約電力の変更は必要ありません。ただし、オール電化との組み合わせや、車両への充電を考えると、契約プランやアンペア数を変更した方がいい場合があります。

V2Hシステム導入にあたって、必ずしも契約プランやアンペア数の変更は必須ではありません。

ただし、導入する機器のタイプや、電気自動車へ倍速充電（最大6kW）をしようとすると契約アンペア変更や分電盤周辺の追加工事も必要になってくる場合があります。

蓄電池と連携はできるの？

蓄電池との連携は出来ます。

導入いただくシステムにもよりますが、ニチコンのトライブリッドシステムでは蓄電池から電気自動車へ、電気自動車から蓄電池への電気のシフトは可能です。

まとめ

V2Hに関する概要を網羅する形で、解説してきました。

ここでもう一度この記事のポイントをおさらいしておきましょう。